リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 4億7293万
- 2010年3月31日 +40.84%
- 6億6609万
- 2011年3月31日 +65.93%
- 11億523万
- 2012年3月31日 +31.5%
- 14億5334万
- 2013年3月31日 +16.66%
- 16億9547万
- 2014年3月31日 +116.56%
- 36億7176万
- 2015年3月31日 +32.44%
- 48億6274万
- 2016年3月31日 +8.53%
- 52億7738万
- 2017年3月31日 +5.9%
- 55億8896万
- 2018年3月31日 +35.63%
- 75億8048万
- 2019年3月31日 +42.21%
- 107億8000万
- 2020年3月31日 +6.98%
- 115億3200万
- 2021年3月31日 -6%
- 108億4000万
個別
- 2009年3月31日
- 3億2657万
- 2010年3月31日 +12.53%
- 3億6750万
- 2011年3月31日 ±0%
- 3億6750万
- 2012年3月31日 +11.75%
- 4億1068万
- 2013年3月31日 +23.67%
- 5億787万
- 2014年3月31日 -36.77%
- 3億2113万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転ファイナンス・リース取引2021/06/25 14:17
(1) リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
③役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与の支給に充てるため、当連結会計年度末における支給見込額に基づき計上しております。2021/06/25 14:17 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※2 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2021/06/25 14:17
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 解体費用等 5 〃 34 〃 リース資産 ― 3 〃 その他(無形固定資産) 2百万円 0 〃 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 2021/06/25 14:17
※減損損失の内訳は以下のとおりであります。用途 種類 場所 金額 (百万円)
(経緯)建物及び建物附属設備 221 百万円 工具、器具及び備品 58 〃 リース資産 0 〃 土地 44 〃
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みであることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 14:17
①有形固定資産(リース資産を除く)
2007年3月31日以前に取得したもの - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3 固定資産の減価償却の方法2021/06/25 14:17
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
①2007年3月31日以前に取得したもの