- 8046
- 2026/10/19
- 時価
- 190億円
- PER 予
- 9.38倍
- 2010年以降
- 赤字-29.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.21-0.74倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.99%
- ROE 予
- 5.39%
- ROA 予
- 4.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 111億1500万
- 2026年3月31日 +26.81%
- 140億9500万
個別
- 2025年3月31日
- 104億300万
- 2026年3月31日 +21.19%
- 126億700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2026/06/19 13:27
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載しておりません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/19 13:27
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2026/06/19 13:27前連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)当連結会計年度
(自 2025年4月1日
至 2026年3月31日)建物及び構築物 4百万円 建物及び構築物 -百万円 機械装置及び運搬具 2 機械装置及び運搬具 3 工具器具備品 6 工具器具備品 9 計 13 計 13 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載しておりません。2026/06/19 13:27 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/19 13:27
(単位:百万円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:27
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 △158 △158 退職給付信託設定益 △89 △89
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:27
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △158 △158 退職給付信託設定益 △89 △89
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2026/06/19 13:27
・当連結会計年度末の資産合計は459億55百万円となり、前連結会計年度末と比較して19億86百万円の増加となりました。その主な要因は、工場の設備投資に伴う有形固定資産の増加、保有する投資有価証券の時価評価によるものであります。
・当連結会計年度末の負債合計は132億22百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億78百万円の増加となりました。その主な要因は、電子記録債務の減少に伴い仕入債務が減少、未払法人税等、繰延税金負債が増加したことによります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/19 13:27
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)