建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 15年
工具、器具及び備品(純額) 5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/05/29 10:21

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年3月1日 至 2019年2月28日)

場所	用途	種類	減損損失
東京都渋谷区	店舗	建物その他	34	百万円
岡山県倉敷市	店舗	建物その他	25
大阪府枚方市	店舗	建物その他	25
福岡県筑紫野市	店舗	建物その他	24
宮崎県宮崎市	店舗	建物その他	22
広島県安芸郡	店舗	建物その他	19
千葉県千葉市	店舗	建物その他	19
東京都江東区	店舗	建物その他	13
山口県周南市	店舗	建物その他	12
兵庫県神戸市	店舗	建物その他	12
その他	その他	その他	109

当社グループは、報告セグメントを基礎とし、ジュエリー事業、アパレル事業における店舗については個々の店舗ごとに、アパレル事業の賃貸物件については個々の賃貸用資産ごとにグルーピングしております。
このうち、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また今後もその見込みである店舗等については帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(320百万円)として特別損失に計上しました。

2020/05/29 10:21

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、採用している耐用年数は以下のとおりであります。

2020/05/29 10:21

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(純額) 15年
工具、器具及び備品(純額) 5年

2020/05/29 10:21

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、採用している耐用年数は以下のとおりであります。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～60年
その他 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2020/05/29 10:21