ヨンドシー HD（8008）の小計の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2009年2月28日: 18億9924万
2009年11月30日 +30.4%: 24億7662万
2010年2月28日 +135.43%: 58億3077万
2010年5月31日 -92.68%: 4億2694万
2010年8月31日 +267.77%: 15億7013万
2010年11月30日 +53.58%: 24億1149万
2011年2月28日 +76.2%: 42億4912万
2011年5月31日: -1億3414万
2011年8月31日: 7億5971万
2011年11月30日 +120.74%: 16億7700万
2012年2月29日 +212.7%: 52億4392万
2012年8月31日 -75.63%: 12億7813万
2013年2月28日 +283.26%: 48億9853万
2013年8月31日 -61.07%: 19億696万
2014年2月28日 +237.49%: 64億3572万
2014年8月31日 -71.29%: 18億4787万
2015年2月28日 +245.14%: 63億7782万
2015年8月31日 -73.54%: 16億8755万
2016年2月29日 +350.24%: 75億9797万
2016年8月31日 -71.73%: 21億4830万
2017年2月28日 +244.8%: 74億736万
2017年8月31日 -68.76%: 23億1391万
2018年2月28日 +207.91%: 71億2473万
2018年8月31日 -74.92%: 17億8716万
2019年2月28日 +219.24%: 57億529万
2019年8月31日 -61.18%: 22億1500万
2020年2月29日 +182.98%: 62億6800万
2020年8月31日 -90.68%: 5億8400万
2021年2月28日 +742.29%: 49億1900万
2021年8月31日 -95.3%: 2億3100万
2022年2月28日 +999.99%: 26億4700万
2022年8月31日 -55.01%: 11億9100万
2023年2月28日 +170.86%: 32億2600万
2023年8月31日 -39.15%: 19億6300万
2024年2月29日 +79.83%: 35億3000万
2024年8月31日 -52.04%: 16億9300万
2025年2月28日 +73.83%: 29億4300万
2025年8月31日 -99.18%: 2400万
2026年2月28日 +999.99%: 21億3300万

有報情報

#1 有価証券関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(2025年2月28日)

区分	種類	連結貸借対照表計上額(百万円)	取得原価(百万円)	差額(百万円)
(3)その他	1	-	1
小計	12,424	3,648	8,775
連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの	(1)株式	175	232	△57
	(2)債券
	① 社債	3,396	3,509	△113
	(3)その他	958	1,000	△41
	小計	4,529	4,742	△212
合計		16,954	8,390	8,563

当連結会計年度(2026年2月28日)

区分	種類	連結貸借対照表計上額(百万円)	取得原価(百万円)	差額(百万円)
(3)その他	1	-	1
小計	15,808	3,771	12,036
連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの	(1)株式	-	-	-
	(2)債券
	① 社債	3,330	3,508	△177
	(3)その他	959	1,000	△40
	小計	4,289	4,508	△218
合計		20,097	8,279	11,818

3 売却したその他有価証券

2026/05/27 15:30

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年2月28日)	当事業年度(2026年2月28日)
その他	9	13
繰延税金資産小計	199	221
評価性引当額	△119	△123

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/05/27 15:30

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年2月28日)	当連結会計年度(2026年2月28日)
その他	152	150
繰延税金資産小計	2,686	2,908
評価性引当額	△546	△545

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2026/05/27 15:30