山崎金属産業の建物の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 12億1665万
- 2009年3月31日 +27.36%
- 15億4957万
- 2009年9月30日 -3.31%
- 14億9831万
- 2010年3月31日 -3.09%
- 14億5207万
- 2011年3月31日 -6.14%
- 13億6293万
- 2012年3月31日 -6.2%
- 12億7837万
- 2013年3月31日 -19.24%
- 10億3246万
- 2014年3月31日 -7.1%
- 9億5911万
- 2014年9月30日 -2.83%
- 9億3194万
- 2015年3月31日 -2.31%
- 9億1042万
- 2015年9月30日 +66.82%
- 15億1877万
- 2016年3月31日 -1.09%
- 15億214万
- 2016年9月30日 -0.52%
- 14億9430万
- 2017年3月31日 -2.43%
- 14億5792万
- 2017年9月30日 -2.84%
- 14億1653万
- 2018年3月31日 +0.44%
- 14億2272万
- 2018年9月30日 -0.54%
- 14億1507万
- 2019年3月31日 -2.51%
- 13億7959万
- 2019年9月30日 -2.79%
- 13億4104万
- 2020年3月31日 -1.87%
- 13億1598万
- 2020年9月30日 -1.85%
- 12億9163万
- 2021年3月31日 -2.49%
- 12億5943万
- 2021年9月30日 -3.45%
- 12億1595万
- 2022年3月31日 -3.62%
- 11億7188万
- 2022年9月30日 -3.7%
- 11億2855万
- 2023年3月31日 -3.67%
- 10億8715万
- 2023年9月30日 +1.4%
- 11億232万
- 2024年3月31日 -0.47%
- 10億9713万
- 2024年9月30日 +0.52%
- 11億289万
- 2025年3月31日 -1.07%
- 10億9109万
- 2025年9月30日 -3.48%
- 10億5314万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。2025/06/30 15:38
2 提出会社の本社では、㈱山崎商店から土地(422㎡)、建物を賃借により使用しております。
3 従業員数の( )は、臨時従業員数を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法を、また在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2025/06/30 15:38
(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/30 15:38
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -千円 37,666千円 機械装置及び運搬具 220千円 9,579千円 - #4 固定資産処分益の注記(連結)
- ※4 固定資産処分益の内容は次のとおりであります。2025/06/30 15:38
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 1,453千円 -千円 機械装置及び運搬具 399千円 -千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/30 15:38
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 27,181千円 32,079千円 土地 319,700千円 360,566千円
- #6 有価証券明細表(連結)
- 【株式】2025/06/30 15:38
投資有価証券 その他有価証券 銘柄 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) SMK(株) 3,948 9,476 明治土地建物(株) 54,000 4,050 その他5銘柄 40,147 3,416 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/30 15:38
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)