キヤノンマーケティングジャパン(8060)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 30億8400万
- 2009年12月31日 +1.75%
- 31億3800万
- 2010年12月31日 -7.97%
- 28億8800万
- 2011年12月31日 +16.52%
- 33億6500万
- 2012年12月31日 -11.17%
- 29億8900万
- 2013年12月31日 +17.3%
- 35億600万
- 2014年12月31日 -4.56%
- 33億4600万
- 2015年12月31日 +4.78%
- 35億600万
- 2016年12月31日 -0.94%
- 34億7300万
- 2017年12月31日 -0.86%
- 34億4300万
- 2018年12月31日 -0.17%
- 34億3700万
- 2019年12月31日 -1.86%
- 33億7300万
- 2020年12月31日 +67.92%
- 56億6400万
- 2021年12月31日 -26.77%
- 41億4800万
- 2022年12月31日 -17.09%
- 34億3900万
- 2023年12月31日 -6.31%
- 32億2200万
- 2024年12月31日 +18.44%
- 38億1600万
- 2025年12月31日 -5.97%
- 35億8800万
個別
- 2008年12月31日
- 12億9800万
- 2009年12月31日 +25.27%
- 16億2600万
- 2010年12月31日 -8.61%
- 14億8600万
- 2011年12月31日 +21.87%
- 18億1100万
- 2012年12月31日 -24.74%
- 13億6300万
- 2013年12月31日 +35.22%
- 18億4300万
- 2014年12月31日 -10.85%
- 16億4300万
- 2015年12月31日 +5.42%
- 17億3200万
- 2016年12月31日 -3.46%
- 16億7200万
- 2017年12月31日 ±0%
- 16億7200万
- 2018年12月31日 -6.04%
- 15億7100万
- 2019年12月31日 +9.36%
- 17億1800万
- 2020年12月31日 +109.43%
- 35億9800万
- 2021年12月31日 -38.27%
- 22億2100万
- 2022年12月31日 -38.27%
- 13億7100万
- 2023年12月31日 -4.38%
- 13億1100万
- 2024年12月31日 +5.34%
- 13億8100万
- 2025年12月31日 -5.14%
- 13億1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 13:40
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 70,448 72,400 賞与引当金繰入額 2,656 2,547 役員賞与引当金繰入額 128 139 永年勤続慰労引当金繰入額 292 282 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.商品 …月次移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b.修理部品 …月次移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c.仕掛品 …個別法による原価法
d.貯蔵品 …最終仕入原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、レンタル資産及び一部の連結子会社については定額法を採用しております。
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~75年
工具、器具及び備品 2~20年
レンタル資産 3年2026/03/24 13:40 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 13:40
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 171 135 30 276 賞与引当金 1,381 1,310 1,381 1,310 役員賞与引当金 56 59 56 59 製品保証引当金 223 188 223 188 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a.商品 …月次移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b.修理部品 …月次移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
c.貯蔵品 …最終仕入原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、レンタル資産については定額法を採用しております。
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
工具、器具及び備品 2~20年
レンタル資産 3年2026/03/24 13:40