キヤノンマーケティングジャパン(8060)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 155億9800万
- 2009年12月31日 +38.72%
- 216億3700万
- 2010年12月31日 +1.02%
- 218億5700万
- 2011年12月31日 -11.9%
- 192億5700万
- 2012年12月31日 -20.15%
- 153億7600万
- 2013年12月31日 -21.92%
- 120億600万
- 2014年12月31日 -22.02%
- 93億6200万
- 2015年12月31日 -11.69%
- 82億6800万
- 2016年12月31日 -22.07%
- 64億4300万
- 2017年12月31日 -20.02%
- 51億5300万
- 2018年12月31日 -4.13%
- 49億4000万
- 2019年12月31日 -16.03%
- 41億4800万
- 2020年12月31日 +29.53%
- 53億7300万
- 2021年12月31日 +15.88%
- 62億2600万
- 2022年12月31日 -13.85%
- 53億6400万
- 2023年12月31日 +4.4%
- 56億
- 2024年12月31日 +37.66%
- 77億900万
- 2025年12月31日 +82.73%
- 140億8700万
個別
- 2008年12月31日
- 139億8900万
- 2009年12月31日 +43.11%
- 200億1900万
- 2010年12月31日 -4.83%
- 190億5300万
- 2011年12月31日 -16.69%
- 158億7300万
- 2012年12月31日 -25.29%
- 118億5900万
- 2013年12月31日 -20.74%
- 93億9900万
- 2014年12月31日 -11.45%
- 83億2300万
- 2015年12月31日 -15.58%
- 70億2600万
- 2016年12月31日 -27.63%
- 50億8500万
- 2017年12月31日 -18.45%
- 41億4700万
- 2018年12月31日 -1.35%
- 40億9100万
- 2019年12月31日 -20.17%
- 32億6600万
- 2020年12月31日 +37.42%
- 44億8800万
- 2021年12月31日 +22.37%
- 54億9200万
- 2022年12月31日 -9.54%
- 49億6800万
- 2023年12月31日 -3.44%
- 47億9700万
- 2024年12月31日 +20.14%
- 57億6300万
- 2025年12月31日 +98.98%
- 114億6700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2026/03/24 13:40
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっております。2026/03/24 13:40
ただし、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売数量又は見込販売収益に基づく減価償却額と見込有効販売期間(3年以内)に基づく均等償却額のいずれか大きい額を償却する方法、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産は、原則として発生日以降その効果が発現すると見積られる期間に基づく定額法によっております。 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 契約資産は主に、ソフトウエアの受託開発において、期末日時点で一部又は全部の履行義務を果たしているが、まだ請求していない財又はサービスに係る対価に対する当社グループの権利に関するものです。2026/03/24 13:40
契約資産は、対価に対する当社グループの権利が無条件になった時点で顧客との契約から生じた債権に振り替えられます。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- (単位:百万円)2026/03/24 13:40
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) レンタル資産 47 48 ソフトウエア 14 7 合計 155 135 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/03/24 13:40
退職給付に係る資産の増加260億87百万円、ソフトウエアの増加63億77百万円、投資有価証券の増加41億99百万円、のれんの減少18億62百万円、顧客関連資産の減少15億85百万円等により、前連結会計年度末より323億74百万円増加し、2,247億80百万円となりました。
なお、有形固定資産は、新規取得による増加97億15百万円、減価償却による減少94億45百万円等により、前連結会計年度末より13億4百万円減少し、867億97百万円となりました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2026/03/24 13:40
ただし、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売数量又は見込販売収益に基づく減価償却額と見込有効販売期間(3年以内)に基づく均等償却額のいずれか大きい額を償却する方法、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産