| 1968年2月 | キヤノン株式会社の事務機営業部門が母体となり、キヤノン事務機製品の国内販売を目的として、東京都中央区銀座にキヤノン事務機販売株式会社として設立。 |
| 1971年11月 | キヤノンカメラ販売株式会社及びキヤノン事務機サービス株式会社を吸収合併、商号をキヤノン販売株式会社と変更。 |
| 1974年9月 | 本社を東京都港区三田に移転。 |
| 1978年4月 | 株式会社富士システム開発に出資。 |
| 1979年1月 | キヤノン株式会社より光機及び医療機の国内販売部門を譲受け、光機営業本部を新設。 |
| 1980年7月 | コピア販売株式会社(現商号 キヤノンシステムアンドサポート株式会社)に出資。 |
| 1981年8月 | 株式を東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1982年12月 | 株式会社富士システム開発が商号をキヤノンソフトウェア株式会社と変更。 |
| 1983年6月 | 株式を東京証券取引所市場第一部に上場。 |
| 1985年7月 | 日本タイプライター株式会社に出資し業務提携を行う。 |
| 1986年7月 | コピア販売株式会社が商号をキヤノンコピア販売株式会社と変更。 |
| 1989年5月 | 株式会社日本リニアックの株式を追加取得し、同社を子会社とする。 |
| 1990年1月 | 株式会社日本リニアックが商号をキヤノテック株式会社と変更。 |
| 1991年5月 | 日本タイプライター株式会社の株式を追加取得し、同社を関連会社から子会社とする。 |
| 1994年6月 | キヤノンソフトウェア株式会社が株式を日本証券業協会に店頭登録銘柄として公開。 |
| 1999年12月 | キヤノンコピア販売株式会社(現商号 キヤノンシステムアンドサポート株式会社)が株式を東京証券取引所市場第二部に上場(2000年12月に市場第一部に指定替え)。 |
| 2000年7月 | キヤノンコピア販売株式会社が商号をキヤノンシステムアンドサポート株式会社と変更。 |
| 2001年5月 | 日本タイプライター株式会社が商号をキヤノン・エヌ・ティー・シー株式会社と変更。 |
| 2002年11月 | キヤノンシステムアンドサポート株式会社とキヤノン・エヌ・ティー・シー株式会社を株式交換により、当社100%子会社とする。 |
| 2003年1月 | 株式会社住友金属システムソリューションズ(現商号 キヤノンITソリューションズ株式会社)の全株式を取得し、同社が商号をキヤノンシステムソリューションズ株式会社と変更。 |
| 2003年4月 | 本社を東京都港区港南(現在地)に移転。 |
| 2003年4月 | キヤノンソフトウェア株式会社の株式を追加取得し、同社を関連会社から子会社とする。 |
| 2003年5月 | キヤノン・エヌ・ティー・シー株式会社の全株式をキヤノン株式会社に譲渡。 |
| 2003年12月 | キヤノンソフトウェア株式会社が株式を東京証券取引所市場第二部に上場。 |
| 2004年10月 | キヤノテック株式会社を株式交換により、当社100%子会社とする。 |
| 2005年1月 | キヤノテック株式会社がキヤノン株式会社の子会社であるファストネット株式会社と合併し、商号をキヤノンネットワークコミュニケーションズ株式会社と変更。 |
| 2006年4月 | 商号をキヤノンマーケティングジャパン株式会社と変更。 |
| 2007年6月 | 株式会社アルゴ21の株式を公開買付けにより取得し、同社を子会社とする。 |
| 2008年4月 | キヤノンシステムソリューションズ株式会社が株式会社アルゴ21と合併し、商号をキヤノンITソリューションズ株式会社と変更。 |
| 2009年1月 | キヤノンITソリューションズ株式会社がキヤノンネットワークコミュニケーションズ株式会社と合併。 |
| 2010年4月 | キヤノンITソリューションズ株式会社が株式移転により中間持株会社キヤノンMJアイティグループホールディングス株式会社を設立。 |
| 2010年5月 | キヤノンソフトウェア株式会社を株式交換により、当社100%子会社とする。 |
| 2010年7月 | キヤノンMJアイティグループホールディングス株式会社がキヤノンソフトウェア株式会社及びエディフィストラーニング株式会社を株式交換により100%子会社とする。 |
| 2011年6月 | 株式会社エルクコーポレーション(現商号 キヤノンメドテックサプライ株式会社)の株式を公開買付けにより取得し、同社を子会社とする。 |
| 2011年12月 | 昭和情報機器株式会社(現商号 キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社)の株式を公開買付けにより取得し、同社を子会社とする。 |
| 2012年11月 | 医療機器営業部門及び、キヤノンシステムアンドサポート株式会社の医療機器保守サービス部門を株式会社エルクコーポレーションに統合し、株式会社エルクコーポレーションが商号をキヤノンライフケアソリューションズ株式会社(現商号 キヤノンメドテックサプライ株式会社)と変更。 |
| 2014年4月 | 昭和情報機器株式会社が、当社子会社の日本オセ株式会社及びキヤノンプリントスクエア株式会社と合併し、商号をキヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社と変更。 |
| 2015年4月 | キヤノンソフトウェア株式会社のエンベデット事業を除くすべての事業をキヤノンITソリューションズ株式会社に吸収分割。 |
| 2016年1月 | GB営業本部に関する事業をキヤノンシステムアンドサポート株式会社に吸収分割。 |
| 2016年4月 | キヤノンITソリューションズ株式会社がキヤノンMJアイティグループホールディングス株式会社と合併。 |
| 2016年8月 | キヤノンITソリューションズ株式会社及びキヤノンシステムアンドサポート株式会社の文教事業部に属する事業を当社に吸収分割。 |
| 2017年7月 | キヤノンITソリューションズ株式会社がキヤノンソフトウェア株式会社と合併。 |
| 2018年4月 | キヤノンビジネスサポート株式会社のファシリティマネジメントサービス部に属する事業を当社に吸収分割。 |
| 2020年1月 | キヤノンライフケアソリューションズ株式会社(現商号 キヤノンメドテックサプライ株式会社)の全株式をキヤノンメディカルシステムズ株式会社に譲渡。 |
| 2020年7月 | 当社の文教営業本部の事業をキヤノンITソリューションズ株式会社に吸収分割。 |
| 2020年7月 | 当社の医療ソリューション開発部の事業をキヤノンITSメディカル株式会社に吸収分割。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2023年10月 | 東京日産コンピュータシステム株式会社(現商号 TCS株式会社)の株式を公開買付けにより取得し、同社を子会社とする。 |
| 2024年1月 | キヤノンマーケティングジャパン未来投資事業有限責任組合を設立。 |
| 2024年3月 | 株式会社プリマジェストの全株式を取得し、同社を子会社とする。 |
| 2025年7月 | キヤノンITソリューションズ株式会社がTCS株式会社と合併。 |
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
