東京エレクトロン(8035)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 7700万
- 2014年3月31日 -37.66%
- 4800万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 4200万
- 2016年3月31日 +7.14%
- 4500万
- 2017年3月31日 +97.78%
- 8900万
- 2018年3月31日 -8.99%
- 8100万
- 2019年3月31日 +55.56%
- 1億2600万
- 2020年3月31日 +53.97%
- 1億9400万
- 2021年3月31日 +2.58%
- 1億9900万
- 2022年3月31日 -25.63%
- 1億4800万
- 2023年3月31日 -22.97%
- 1億1400万
有報情報
- #1 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/22 10:15
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
2 適用予定日 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 現金及び現金同等物の当連結会計年度末残高は、前連結会計年度末に比べ203億4千2百万円増加し、5,054億1千4百万円となりました。なお、現金及び現金同等物に含まれていない満期日又は償還日までの期間が3ヶ月を超える定期預金及び短期投資8億3千6百万円を加えた残高は、前連結会計年度末に比べ100億1千1百万円増加し、5,062億5千万円となりました。当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況は、次のとおりであります。2026/06/22 10:15
営業活動によるキャッシュ・フローにつきましては、前連結会計年度に比べ424億4千2百万円減少の5,397億3千2百万円の収入となりました。主として、税金等調整前当期純利益7,481億8千万円、減価償却費809億8千2百万円がそれぞれキャッシュ・フローの収入となり、法人税等の支払額1,783億7千2百万円、投資有価証券売却損益1,154億9千4百万円がそれぞれキャッシュ・フローの支出となったことによるものであります。
投資活動によるキャッシュ・フローにつきましては、主として有形固定資産の取得による支出2,089億8千4百万円、投資有価証券の売却による収入1,173億8千7百万円により、前連結会計年度の1,696億9百万円の支出に対し964億9千2百万円の支出となりました。