- 8035
- 2026/10/09
- 時価
- 29兆1233億円
- PER
- 49.25倍
- 2010年以降
- 赤字-29.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 13.36倍
- 2010年以降
- 0.19-2.13倍
(2010-2026年) - 配当
- 1.01%
- ROE
- 31.99%
- ROA
- 20.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定負債
連結
- 2014年3月31日
- 674億6800万
- 2015年3月31日 -7.84%
- 621億7800万
個別
- 2014年3月31日
- 168億800万
- 2015年3月31日 +0.95%
- 169億6700万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内容2016/10/28 16:02
(2) 会計処理流動資産 51,578百万円 流動負債 25,310百万円 固定負債 9,221百万円 負債合計 34,532百万円
東京エレクトロン デバイス㈱の自己株式取得に応じた際の同社に対する持分減少額と現金受領額の差額241百万円を持分変動損失として特別損失に計上するとともに、同社株式売却による損失1,609百万円を関係会社株式売却損として特別損失に計上しております。 - #2 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- ※2 株式の売却により東京エレクトロン デバイス㈱が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式売却価額と売却による収入との関係2016/10/28 16:02
流動資産 51,578百万円 流動負債 △25,310百万円 固定負債 △9,221百万円 少数株主持分 △10,420百万円 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/10/28 16:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動負債-その他 ― △0百万円 固定負債-その他 △9,279百万円 △8,314百万円
- #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、独立掲記しておりました「流動負債」の「未払法人税等」14,014百万円は、「その他」として組み替えております。2016/10/28 16:02
(2) 前連結会計年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「繰延税金負債」は、当連結会計年度において負債及び純資産の合計額の100分の1以下となったため、当連結会計年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、独立掲記しておりました「固定負債」の「繰延税金負債」9,279百万円は、「その他」として組み替えております。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動負債は、前連結会計年度末に比べ23億2百万円増加し、1,728億1千2百万円となりました。主として、前受金の増加85億4千2百万円、賞与引当金の増加35億2千7百万円、未払費用の増加35億4百万円、支払手形及び買掛金の増加28億1千1百万円、未払消費税等の増加26億6千8百万円、東京エレクトロン デバイス㈱の連結除外による短期借入金の減少115億3千1百万円、未払法人税等の減少78億1千7百万円によるものであります。2016/10/28 16:02
固定負債は、前連結会計年度末に比べ52億8千9百万円減少し、621億7千8百万円となりました。
純資産は、前連結会計年度末に比べ505億4千8百万円増加し、6,411億6千2百万円となりました。主として、当期純利益718億8千8百万円を計上したことによる増加、前期の期末配当及び当期の第1四半期末配当、第2四半期末配当、第3四半期末配当179億2千3百万円の実施による減少、東京エレクトロン デバイス㈱の連結除外等による少数株主持分の減少106億2千万円によるものであります。この結果、自己資本比率は73.0%となりました。