有価証券報告書-第56期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の見通しにつきましては、経済対策による効果、企業収益の改善から景気回復傾向が見込まれますものの、景気の先行きが不透明であり、予断を許さない状況で推移するものと思われます。当家具・インテリア業界におきましても企業間競争の激化で厳しい状況が続いております。
このような経営環境の下で、当社は、多様化する消費者ニーズに適応すべく商品の開発とより一層の営業活動を強化して経営効率を図るとともに、資産の見直しを行い財務体質の強化を図り、業績の回復、収益の向上を目指してまいる所存であります。