サンリオ（8136）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 5億6800万
2010年9月30日 +7.57%: 6億1100万
2010年12月31日 +657.61%: 46億2900万
2011年3月31日 +46.45%: 67億7900万
2011年6月30日 -41.69%: 39億5300万
2011年9月30日 +62.76%: 64億3400万
2011年12月31日 +56.89%: 100億9400万
2012年3月31日 +35.02%: 136億2900万
2012年6月30日 -69.12%: 42億900万
2012年9月30日 +21.48%: 51億1300万
2012年12月31日 +82.73%: 93億4300万
2013年3月31日 +78.71%: 166億9700万
2013年6月30日 -71.67%: 47億3100万
2013年9月30日 +112.47%: 100億5200万
2013年12月31日 +52.37%: 153億1600万
2014年3月31日 +33.93%: 205億1300万
2014年6月30日 -88.79%: 22億9900万
2014年9月30日 +124.18%: 51億5400万
2014年12月31日 +104.52%: 105億4100万
2015年3月31日 +53.33%: 161億6300万
2015年6月30日 -94.01%: 9億6800万
2015年9月30日 +315.39%: 40億2100万
2015年12月31日 +29.45%: 52億500万
2016年3月31日 -57.68%: 22億300万
2016年6月30日: -15億6000万
2016年9月30日 -71.47%: -26億7500万
2016年12月31日: -7700万
2017年3月31日: 52億7500万
2017年6月30日 -83.68%: 8億6100万
2017年9月30日 +159%: 22億3000万
2017年12月31日 +74.71%: 38億9600万
2018年3月31日 +65.91%: 64億6400万
2018年6月30日 -97.99%: 1億3000万
2018年9月30日 +515.38%: 8億
2018年12月31日 +147.38%: 19億7900万
2019年3月31日 +10.81%: 21億9300万
2019年6月30日: -2億2900万
2019年9月30日 -59.39%: -3億6500万
2019年12月31日: 4億6600万
2020年3月31日: -15億2100万
2020年6月30日: -13億4500万
2020年9月30日 -143.87%: -32億8000万
2020年12月31日: -21億4600万
2021年3月31日: -12億2500万
2021年6月30日: 35億7900万
2021年9月30日 +6.85%: 38億2400万
2021年12月31日 +29.6%: 49億5600万
2022年3月31日 +43.42%: 71億800万
2022年6月30日 -60.14%: 28億3300万
2022年9月30日 +152.59%: 71億5600万
2022年12月31日 +61.72%: 115億7300万
2023年3月31日 +22.07%: 141億2700万
2023年6月30日 -68.19%: 44億9400万
2023年9月30日 +191.52%: 131億100万
2023年12月31日 +47.39%: 193億1000万
2024年3月31日 +16.74%: 225億4200万
2024年6月30日 -42.99%: 128億5200万
2024年9月30日 +79.17%: 230億2700万
2024年12月31日 +44.52%: 332億7900万
2025年3月31日 +43.83%: 478億6400万
2025年6月30日 -75.44%: 117億5500万
2025年9月30日 +106.7%: 242億9800万
2025年12月31日 +70.4%: 414億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:百万円)
2025/06/25 11:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:00