サンリオ(8136)の株主優待引当金の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 5400万
- 2016年6月30日 -59.26%
- 2200万
- 2016年9月30日 +131.82%
- 5100万
- 2017年3月31日 +13.73%
- 5800万
- 2017年6月30日 -46.55%
- 3100万
- 2017年9月30日 +41.94%
- 4400万
- 2017年12月31日 -40.91%
- 2600万
- 2018年3月31日 +92.31%
- 5000万
- 2018年6月30日 -40%
- 3000万
- 2018年9月30日 +16.67%
- 3500万
- 2018年12月31日 -62.86%
- 1300万
- 2019年3月31日 +123.08%
- 2900万
- 2019年6月30日 +24.14%
- 3600万
- 2019年9月30日 +27.78%
- 4600万
- 2019年12月31日 -50%
- 2300万
- 2020年3月31日 +95.65%
- 4500万
- 2020年6月30日 -17.78%
- 3700万
- 2020年9月30日 +40.54%
- 5200万
- 2020年12月31日 -53.85%
- 2400万
- 2021年3月31日 +58.33%
- 3800万
- 2021年6月30日 -13.16%
- 3300万
- 2021年9月30日 +42.42%
- 4700万
- 2021年12月31日 -53.19%
- 2200万
- 2022年3月31日 +95.45%
- 4300万
- 2022年6月30日 -18.6%
- 3500万
- 2022年9月30日 +65.71%
- 5800万
- 2022年12月31日 -62.07%
- 2200万
- 2023年3月31日 +77.27%
- 3900万
- 2023年6月30日 -15.38%
- 3300万
- 2023年9月30日 +12.12%
- 3700万
- 2023年12月31日 -21.62%
- 2900万
- 2024年3月31日 +6.9%
- 3100万
- 2024年6月30日 -12.9%
- 2700万
- 2024年9月30日 +25.93%
- 3400万
- 2024年12月31日 -20.59%
- 2700万
- 2025年3月31日 +292.59%
- 1億600万
- 2025年6月30日 -72.64%
- 2900万
- 2025年9月30日 +72.41%
- 5000万
- 2025年12月31日 -52%
- 2400万
個別
- 2016年3月31日
- 3億100万
- 2017年3月31日 +37.87%
- 4億1500万
- 2018年3月31日 +23.37%
- 5億1200万
- 2019年3月31日 -18.36%
- 4億1800万
- 2020年3月31日 +15.79%
- 4億8400万
- 2021年3月31日 -34.09%
- 3億1900万
- 2022年3月31日 -7.84%
- 2億9400万
- 2023年3月31日 +18.03%
- 3億4700万
- 2024年3月31日 -2.02%
- 3億4000万
- 2025年3月31日 +17.06%
- 3億9800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- …従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当社及び主要な連結子会社は支給見込額に基づき計上しておりますが、一部在外連結子会社では賞与支給制度がないため引当金は設定しておりません。2025/06/25 11:00
株主優待引当金
…株主優待制度に基づく費用の発生に備えるため、翌連結会計年度において発生すると見込まれる額を計上しております。 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/06/25 11:00
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 632 869 632 869 株主優待引当金 340 398 340 398 ポイント引当金 8 14 8 14 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 未払事業税 223 〃 420 〃 株主優待引当金 104 〃 121 〃 減損損失 104 〃 185 〃
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 過去勤務費用は、発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(8年)による定額法により按分した額を費用処理することとしております。2025/06/25 11:00
株主優待引当金
株主優待制度に基づく費用の発生に備えるため、翌事業年度において発生すると見込まれる額を計上しております。