- 8137
- 2026/08/31
- 時価
- 683億円
- PER 予
- 15.78倍
- 2010年以降
- 赤字-16.44倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.18倍
- 2010年以降
- 0.34-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.05%
- ROE 予
- 7.45%
- ROA 予
- 3.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 95億900万
- 2016年3月31日 -9.76%
- 85億8100万
個別
- 2015年3月31日
- 100億9700万
- 2016年3月31日 -4.42%
- 96億5100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/28 12:44
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2016/06/28 12:44
前連結会計年度(平成27年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 (有形固定資産)その他 10 8 1 合計 10 8 1
(2)未経過リース料期末残高相当額等当連結会計年度(平成28年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 (有形固定資産)その他 10 9 0 合計 10 9 0 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)……………定額法
上記以外の有形固定資産…………………………………………………定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 12:44 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/28 12:44前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 -百万円 27百万円 建物 - 67 計 - 94 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/28 12:44
取引の保証金として担保に供しております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産 土地 19百万円 19百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 12:44
(単位:百万円) - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2016/06/28 12:44
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「有形固定資産売却損益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた56百万円は、「有形固定資産売却損益」6百万円、「その他」50百万円として組み替えております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 12:44