サンワテクノス(8137)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 10億1500万
- 2008年3月31日 -58.92%
- 4億1700万
- 2009年3月31日 -99.28%
- 300万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 5億2500万
- 2011年3月31日 +1.71%
- 5億3400万
- 2012年3月31日 -17.98%
- 4億3800万
- 2013年3月31日 +54.79%
- 6億7800万
- 2014年3月31日 +78.02%
- 12億700万
- 2015年3月31日 +53.36%
- 18億5100万
- 2016年3月31日 -37.98%
- 11億4800万
- 2017年3月31日 +85.89%
- 21億3400万
- 2018年3月31日 +71.74%
- 36億6500万
- 2019年3月31日 -27.01%
- 26億7500万
- 2020年3月31日 -22.28%
- 20億7900万
- 2021年3月31日 +103.7%
- 42億3500万
- 2022年3月31日 -12.14%
- 37億2100万
- 2023年3月31日 +16.07%
- 43億1900万
- 2024年3月31日 +5.21%
- 45億4400万
- 2025年3月31日 -35.92%
- 29億1200万
- 2026年3月31日 +38.74%
- 40億4000万
個別
- 2007年3月31日
- 9億9800万
- 2008年3月31日 -59.62%
- 4億300万
- 2009年3月31日
- -500万
- 2010年3月31日
- 5億1200万
- 2011年3月31日 +3.13%
- 5億2800万
- 2012年3月31日 -18.18%
- 4億3200万
- 2013年3月31日 +53.7%
- 6億6400万
- 2014年3月31日 +78.16%
- 11億8300万
- 2015年3月31日 +53.17%
- 18億1200万
- 2016年3月31日 -38.96%
- 11億600万
- 2017年3月31日 +87.43%
- 20億7300万
- 2018年3月31日 +74%
- 36億700万
- 2019年3月31日 -27.67%
- 26億900万
- 2020年3月31日 -22.88%
- 20億1200万
- 2021年3月31日 +104.32%
- 41億1100万
- 2022年3月31日 -12.53%
- 35億9600万
- 2023年3月31日 +16.41%
- 41億8600万
- 2024年3月31日 +5.83%
- 44億3000万
- 2025年3月31日 -36.19%
- 28億2700万
- 2026年3月31日 +39.33%
- 39億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 9:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 665 △519 その他有価証券評価差額金 △1,632 1,128 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,301 △1,813 繰延税金負債合計 △1,301 △1,813
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,342 △1,861 その他 △3 △6
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/25 9:06
当連結会計年度末の純資産合計は531億24百万円となり前連結会計年度末に比べ40億11百万円増加しました。利益剰余金、その他有価証券評価差額金の増加が主な要因であります。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報