ナガホリ(8139)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1105万
- 2009年3月31日 +4.69%
- 1億1626万
- 2010年3月31日 -19.14%
- 9400万
- 2010年12月31日 +5.28%
- 9896万
- 2011年3月31日 +55.59%
- 1億5398万
- 2011年6月30日 -4.54%
- 1億4699万
- 2011年9月30日 -2.54%
- 1億4325万
- 2011年12月31日 -4.39%
- 1億3696万
- 2012年3月31日 -7.66%
- 1億2646万
- 2012年6月30日 -6.28%
- 1億1853万
- 2012年9月30日 -3.05%
- 1億1491万
- 2012年12月31日 -7.95%
- 1億578万
- 2013年3月31日 +32.53%
- 1億4019万
- 2013年6月30日 -3.05%
- 1億3591万
- 2013年9月30日 -8%
- 1億2504万
- 2013年12月31日 -8.95%
- 1億1385万
- 2014年3月31日 +13.63%
- 1億2937万
- 2014年6月30日 -5.94%
- 1億2168万
- 2014年9月30日 -7.13%
- 1億1301万
- 2014年12月31日 -9.39%
- 1億239万
- 2015年3月31日 -5.32%
- 9695万
- 2015年6月30日 -9.13%
- 8810万
- 2015年9月30日 -12.3%
- 7726万
- 2015年12月31日 -13.96%
- 6647万
- 2016年3月31日 -21.15%
- 5241万
- 2016年6月30日 +83.66%
- 9626万
- 2016年9月30日 -3.25%
- 9313万
- 2016年12月31日 +65.74%
- 1億5435万
- 2017年3月31日 -6.25%
- 1億4470万
- 2017年6月30日 +0.72%
- 1億4575万
- 2017年9月30日 -4.75%
- 1億3883万
- 2017年12月31日 -5.37%
- 1億3137万
- 2018年3月31日 -7.2%
- 1億2191万
- 2018年6月30日 +0.56%
- 1億2259万
- 2018年9月30日 -2.34%
- 1億1972万
- 2018年12月31日 +2.77%
- 1億2305万
- 2019年3月31日 -38.11%
- 7615万
- 2019年6月30日 -2.44%
- 7429万
- 2019年9月30日 -4.27%
- 7112万
- 2019年12月31日 -7.98%
- 6544万
- 2020年3月31日 -18.3%
- 5346万
- 2020年6月30日 -8.93%
- 4869万
- 2020年9月30日 -9.34%
- 4414万
- 2020年12月31日 -1.71%
- 4339万
- 2021年3月31日 -9.96%
- 3907万
- 2021年6月30日 -10.75%
- 3487万
- 2021年9月30日 -7.5%
- 3226万
- 2021年12月31日 +0.28%
- 3235万
- 2022年3月31日 -4.31%
- 3095万
- 2022年6月30日 +21.78%
- 3770万
- 2022年9月30日 +20.12%
- 4528万
- 2022年12月31日 -8.01%
- 4165万
- 2023年3月31日 -9.7%
- 3761万
- 2023年6月30日 -0.37%
- 3747万
- 2023年9月30日 +27.89%
- 4793万
- 2023年12月31日 -7.16%
- 4450万
- 2024年3月31日 +3.73%
- 4616万
- 2024年6月30日 -7.14%
- 4286万
- 2024年9月30日 +28.94%
- 5527万
- 2024年12月31日 +11.72%
- 6175万
- 2025年3月31日 -7.49%
- 5712万
- 2025年6月30日 -7.49%
- 5284万
- 2025年9月30日 +338.86%
- 2億3193万
- 2025年12月31日 +5.22%
- 2億4404万
- 2026年3月31日 -6.54%
- 2億2809万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6108万
- 2009年3月31日 -8.64%
- 1億4717万
- 2010年3月31日 -31.85%
- 1億30万
- 2011年3月31日 +41.79%
- 1億4222万
- 2012年3月31日 -17.43%
- 1億1743万
- 2013年3月31日 +0.26%
- 1億1774万
- 2014年3月31日 -12.46%
- 1億308万
- 2015年3月31日 -32.92%
- 6914万
- 2016年3月31日 -46.46%
- 3702万
- 2017年3月31日 +258.47%
- 1億3270万
- 2018年3月31日 -23.79%
- 1億113万
- 2019年3月31日 -54.87%
- 4563万
- 2020年3月31日 -15.96%
- 3835万
- 2021年3月31日 -25.77%
- 2846万
- 2022年3月31日 -27.08%
- 2075万
- 2023年3月31日 +39.88%
- 2903万
- 2024年3月31日 +32.16%
- 3837万
- 2025年3月31日 +8.17%
- 4151万
- 2026年3月31日 +423%
- 2億1711万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 宝飾事業における設備(器具及び備品)及び太陽光発電事業における設備(機械装置)であります。2026/06/25 15:30
無形固定資産
宝飾事業におけるソフトウェアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・ダイヤモンド、真珠、貴石およびファッションジュエリー関連商品
……個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
・ファッションジュエリー商品の一部(主としてネックチェーン)、地金商品、製品、材料および仕掛品
……主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
・補助材料および貯蔵品……最終仕入原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 3~17年2026/06/25 15:30 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)2.「当期増加額」のうち、主なものは次のとおりであります。2026/06/25 15:30
(注)3.「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。貸ビル事業用物件 建物 147,721 千円 貸ビル事業用物件 土地 588,362 千円 本社システム構築 無形固定資産 190,906 千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 令和7年4月1日 至 令和8年3月31日)2026/06/25 15:30
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として管理会計上の区分ごと及び店舗を基本単位として、また賃貸不動産及び遊休資産については物件単位ごとにグルーピングを行なっております。場所 用途 種類 埼玉県 社員寮 土地 愛知県 店舗 建物及び構築物、有形固定資産その他、無形固定資産 長野県他 店舗 建物及び構築物、有形固定資産その他、投資その他の資産その他
これにより、事業用資産について収益性の低下した店舗及び社員寮について資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(49,306千円)として特別損失に計上しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/25 15:30
投資活動の結果支出した資金は9億90百万円(前期は64百万円の収入)となりました。これは主に、無形固定資産の売却による収入47百万円等があった一方、有形固定資産の取得による支出8億36百万円及び投資有価証券の取得による支出1億54百万円等があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 前事業年度において区分掲記していた「構築物」、「機械及び装置」、「車輌運搬具」及び「工具器具及び備品」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しています。2026/06/25 15:30
前事業年度において区分掲記していた「ソフトウエア」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「無形固定資産」の区分に含めて表示しています。
前事業年度において区分掲記していた「差入保証金」は、重要性が乏しいため、当事業年度においては「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しています。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 3~17年2026/06/25 15:30
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/25 15:30
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 4,641,548 5,286,320 無形固定資産 41,513 217,112 投資その他の資産 7,499 12,685
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損」の内容と同一であります。 - #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/25 15:30
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 有形固定資産 4,986,638 5,623,246 無形固定資産 57,128 228,092 投資その他の資産 14,650 20,114
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として管理会計上の区分ごと及び店舗等を基本単位として資産のグルーピングを行い、減損の兆候の識別、認識の判定及び測定を行っております。これにより、収益性の低下した店舗等の事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
・ダイヤモンド、真珠、貴石およびファッションジュエリー関連商品
……個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
・ファッションジュエリー商品の一部(主としてネックチェーン)、地金商品、製品、材料および仕掛品
……移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
・補助材料および貯蔵品……最終仕入原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産……定額法を採用しております。(リース資産を除く)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 3~9年2026/06/25 15:30