トーホー(8142)の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年1月31日
- 2億8186万
- 2010年1月31日 +80.39%
- 5億844万
- 2011年1月31日 -5.99%
- 4億7800万
- 2012年1月31日 +21.55%
- 5億8100万
- 2013年1月31日 +17.04%
- 6億8000万
- 2014年1月31日 -22.35%
- 5億2800万
- 2015年1月31日 +5.11%
- 5億5500万
- 2016年1月31日 +7.21%
- 5億9500万
- 2017年1月31日 -6.05%
- 5億5900万
- 2018年1月31日 -30.77%
- 3億8700万
- 2019年1月31日 -4.65%
- 3億6900万
個別
- 2009年1月31日
- 3903万
- 2010年1月31日 +204.81%
- 1億1897万
- 2011年1月31日 +12.63%
- 1億3400万
- 2012年1月31日 +11.94%
- 1億5000万
- 2013年1月31日 -3.33%
- 1億4500万
- 2014年1月31日 -26.9%
- 1億600万
- 2015年1月31日 -9.43%
- 9600万
- 2016年1月31日 +96.88%
- 1億8900万
- 2017年1月31日 -1.59%
- 1億8600万
- 2018年1月31日 -81.72%
- 3400万
- 2019年1月31日 +50%
- 5100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/04/27 13:09
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定2026/04/27 13:09
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成に当たりましては、連結決算日における資産・負債の報告数値及び報告期間における収益・費用の報告数値に影響を与える見積りは、主に投資の減損、資産除去債務、繰延税金資産の回収可能性、貸倒引当金、退職給付債務及び退職給付費用であり、継続的な評価を行っております。これらの見積り及び判断・評価については、過去の実績や状況に応じて合理的と考えられる要因等に基づき行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。
なお、当社グループの連結財務諸表で採用する重要な会計方針は「連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」に記載しております。