- 8144
- 2026/09/07
- 時価
- 83億円
- PER 予
- 12.75倍
- 2010年以降
- 4.04-100.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.29倍
- 2010年以降
- 0.19-0.42倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.18%
- ROE 予
- 2.28%
- ROA 予
- 1.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
デンキョーグループ HD(8144)の引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 1億5900万
- 2010年12月31日 -61.64%
- 6100万
- 2011年3月31日 +149.18%
- 1億5200万
- 2011年6月30日 +48.03%
- 2億2500万
- 2011年9月30日 -42.22%
- 1億3000万
- 2011年12月31日 -50.77%
- 6400万
- 2012年3月31日 +156.25%
- 1億6400万
- 2012年6月30日 +43.29%
- 2億3500万
- 2012年9月30日 -41.7%
- 1億3700万
- 2012年12月31日 -53.28%
- 6400万
- 2013年3月31日 +151.56%
- 1億6100万
- 2013年6月30日 +42.24%
- 2億2900万
- 2013年9月30日 -42.36%
- 1億3200万
- 2013年12月31日 -51.52%
- 6400万
- 2014年3月31日 +164.06%
- 1億6900万
- 2014年6月30日 +39.05%
- 2億3500万
- 2014年9月30日 -40.85%
- 1億3900万
- 2014年12月31日 -53.96%
- 6400万
- 2015年3月31日 +167.19%
- 1億7100万
- 2015年6月30日 +38.6%
- 2億3700万
- 2015年9月30日 -45.15%
- 1億3000万
- 2015年12月31日 -51.54%
- 6300万
- 2016年3月31日 +179.37%
- 1億7600万
- 2016年6月30日 +38.64%
- 2億4400万
- 2016年9月30日 -45.9%
- 1億3200万
- 2016年12月31日 -49.24%
- 6700万
- 2017年3月31日 +159.7%
- 1億7400万
- 2017年6月30日 +40.8%
- 2億4500万
- 2017年9月30日 -44.9%
- 1億3500万
- 2017年12月31日 -52.59%
- 6400万
- 2018年3月31日 +182.81%
- 1億8100万
- 2018年6月30日 +34.25%
- 2億4300万
- 2018年9月30日 -52.67%
- 1億1500万
- 2018年12月31日 -46.09%
- 6200万
- 2019年3月31日 +188.71%
- 1億7900万
- 2019年6月30日 +54.19%
- 2億7600万
- 2019年9月30日 -44.2%
- 1億5400万
- 2019年12月31日 -49.35%
- 7800万
- 2020年3月31日 +150%
- 1億9500万
- 2020年6月30日 +40%
- 2億7300万
- 2020年9月30日 -43.96%
- 1億5300万
- 2020年12月31日 -45.1%
- 8400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 16:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 1,833百万円 1,979百万円 賞与引当金繰入額 167 186 役員賞与引当金繰入額 48 44 退職給付費用 99 123 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 倒引当金2026/06/25 16:41
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 16:41
(注) 1. 計上の理由及びその額の算定方法科 目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 - 34 - 34 役員賞与引当金 23 25 23 25
重要な会計方針 4.引当金の計上基準に記載のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/25 16:41
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 外貨建金銭債権債務は、事業年度末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。2026/06/25 16:41
4.引当金の計上基準
貸倒引当金