商品
連結
- 2014年3月31日
- 134億3500万
- 2015年3月31日 +29.21%
- 173億5900万
個別
- 2014年3月31日
- 96億1000万
- 2015年3月31日 +28.8%
- 123億7800万
有報情報
- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- 商品評価損について
売上原価には、収益性の低下に伴うたな卸資産評価損が含まれております。
2015/06/26 13:34前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)405百万円 575百万円 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2015/06/26 13:34
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成27年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成27年6月26日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 29,281,373 29,281,373 東京証券取引所市場第一部 単元株式数100株 計 29,281,373 29,281,373 - - - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:34
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 賞与引当金繰入限度超過額 220百万円 210百万円 商品評価損損金不算入 248百万円 359百万円 その他 77百万円 91百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:34
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 賞与引当金繰入限度超過額 220百万円 210百万円 商品評価損損金不算入 252百万円 362百万円 その他 97百万円 121百万円
- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)財政状態の分析2015/06/26 13:34
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べて81億49百万円増加し、1,016億72百万円となりました。これは主に売上債権の増加107億51百万円、商品の増加39億24百万円、未収消費税の増加21億42百万円、現金及び預金の減少92億69百万円等によるものです。
一方、負債は、仕入債務の増加72億64百万円、短期借入金の減少27億87百万円等により47億84百万円増加し、360億52百万円となりました。 - #6 資産の評価基準及び評価方法
- (3) たな卸資産の評価基準及び評価方法2015/06/26 13:34
商品……………………………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
半成工事………………………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #7 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- ③ たな卸資産2015/06/26 13:34
(イ)商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2015/06/26 13:34
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針