形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～45年、構築物15年～50年、車輛運搬具4年、工具器具備品4年～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア5年であります。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 9:07

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	建物及び構築物	0百万円
その他	1百万円	その他	0百万円

2016/06/27 9:07

#3 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当社及び連結子会社は「新規事業、収益改善に寄与する案件への積極投資」を基本戦略として、当連結会計年度は、建物の修繕工事や什器更新を中心に総額282百万円の設備投資を実施しました。
このうちデバイス事業においては、建物の修繕工事や什器更新を中心に189百万円の設備投資を実施しました。

2016/06/27 9:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～50年、その他3年～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア3年～5年であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 9:07