有価証券報告書-第65期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～50年、その他3年～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア3年～5年であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。