8151 東陽テクニカ

8151
2026/05/22
時価
488億円
PER 予
15.55倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2025年)
PBR
1.36倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.74%
ROE 予
8.76%
ROA 予
5.65%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期当連結会計年度
売上高(千円)6,944,66320,368,99635,042,582
税金等調整前四半期(当期)純利益(千円)687,8603,382,4403,320,391
(注)第3四半期報告書を提出していないため、第3四半期情報の記載を省略しております。
2024/12/23 10:28
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
ジタルプランニングツールにおいては、2D(2次元)と3D(3次元)の両ソフトウェアを提供しています。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
2024/12/23 10:28
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、記載しておりません。
2024/12/23 10:28
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。2024/12/23 10:28
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/12/23 10:28
#6 役員報酬(連結)
4.監査役の報酬額は、1991年12月19日開催の第39期定時株主総会において、年額40百万円以内と決議いただいております。当該定時株主総会終結時点の監査役の員数は3名です。
5.業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、連結売上高、連結経常利益であり、また、当該業績指標を選定した理由は、持続的な成長を成し遂げるため、当該指標が適切だと判断したためです。業績連動報酬等の額の算定方法は、中期経営計画で定めた各事業年度の連結売上高、連結経常利益の目標値の達成度合いに応じて定める額とします。
6.積立型退任時報酬は2024年12月20日をもちまして廃止しております。
2024/12/23 10:28
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、2030年に目指す姿として「BreakThrough600」(連結売上高600億円、連結営業利益75億円、ROE15.0%)を掲げています。現在、2030年までの中間地点である2027年9月期を最終年度とする中期経営計画“TY2027”(2025年9月期~2027年9月期)を推進しており、同計画では連結売上高450億円、連結営業利益45億円、ROE11.0%を最終年度に達成すべき経営指標として定めております。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2024/12/23 10:28
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社は2024年9月期の通期業績予想(売上高345億円、営業利益33.5億円)及び、最終年度を迎えた中期経営計画“TY2024”で掲げてきた経営指標の一つであるROE8.0%以上の達成に向けて、成長戦略を推進してまいりました。
当連結会計年度におきましては、物性/エネルギー事業がカーボンニュートラル分野における研究開発投資の活況を受け、次世代電池やEV向け評価装置の売上が好調に推移しました。また、機械制御/振動騒音事業では米国及び国内においてAD(自動運転)/ADAS(先進運転支援システム)開発向けの大型評価システム案件を計上し、当事業についても大幅に売上が増加しました。これらの結果、連結売上高は過去最高となる350億4千2百万円(前連結会計年度比24.4%増)となりました。この内、国内売上高は316億6千万円(前連結会計年度比22.6%増)、米国や中国向けを中心とした海外売上高は33億8千2百万円(前連結会計年度比43.5%増)でした。
利益面におきましては、売上高の増加による増収効果、事業構成の変化や高利益率の大型案件による売上総利益率の上昇により、営業利益、経常利益、当期純利益ともに大幅に増加しました。営業利益は33億6千6百万円(前連結会計年度比128.6%増)、経常利益は33億7千5百万円(前連結会計年度比87.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は25億2千2百万円(前連結会計年度比64.4%増)となりました。
2024/12/23 10:28
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は、次のとおりです。
前事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)当事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)
営業取引による取引高
売上高395,667千円319,916千円
仕入高52,827千円814,116千円
2024/12/23 10:28
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客
との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)3 報告セグメントごとの売
2024/12/23 10:28

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