東陽テクニカ(8151)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年9月30日
- 4億2977万
- 2008年9月30日
- -3461万
- 2009年9月30日
- -3003万
- 2010年9月30日
- -348万
- 2011年9月30日 -999.99%
- -6175万
- 2012年9月30日 -150.69%
- -1億5482万
- 2013年9月30日
- 9446万
- 2014年9月30日 +76.75%
- 1億6696万
- 2015年9月30日 +209.2%
- 5億1624万
- 2016年9月30日 -20.84%
- 4億865万
- 2017年9月30日 +62.75%
- 6億6507万
- 2018年9月30日 +46.12%
- 9億7183万
- 2019年9月30日 -32.38%
- 6億5718万
- 2020年9月30日 -44.96%
- 3億6174万
- 2021年9月30日 -45.64%
- 1億9664万
- 2022年9月30日
- -3017万
- 2023年9月30日 -78.04%
- -5372万
- 2024年9月30日
- 1740万
- 2025年9月30日 +585.17%
- 1億1922万
個別
- 2007年9月30日
- 4億2977万
- 2008年9月30日
- -3461万
- 2009年9月30日
- -3003万
- 2010年9月30日
- -348万
- 2011年9月30日 -999.99%
- -6175万
- 2012年9月30日 -150.69%
- -1億5482万
- 2013年9月30日
- 9446万
- 2014年9月30日 +76.75%
- 1億6696万
- 2015年9月30日 +209.2%
- 5億1624万
- 2016年9月30日 -20.84%
- 4億865万
- 2017年9月30日 +62.62%
- 6億6457万
- 2018年9月30日 +46.24%
- 9億7183万
- 2019年9月30日 -32.38%
- 6億5718万
- 2020年9月30日 -44.96%
- 3億6174万
- 2021年9月30日 -45.64%
- 1億9664万
- 2022年9月30日
- -3017万
- 2023年9月30日 -78.04%
- -5372万
- 2024年9月30日
- 1740万
- 2025年9月30日 +585.17%
- 1億1922万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/18 9:00
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 112,229千円 166,075千円 法人税等及び税効果額 △31,391千円 △50,517千円 その他有価証券評価差額金 71,128千円 101,825千円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/12/18 9:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 前払年金費用 201,895千円 232,486千円 その他有価証券評価差額金 7,680千円 58,197千円 資産除去債務に対応する除去費用 13,208千円 13,192千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2025/12/18 9:00
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 退職給付に係る資産 220,769千円 232,194千円 その他有価証券評価差額金 10,889千円 58,197千円 資産除去債務に対応する除去費用 13,208千円 13,192千円
前連結会計年度(2024年9月30日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2025/12/18 9:00
当連結会計年度末の純資産は、281億1千9百万円(前連結会計年度末は281億2千7百万円)となり、7百万円減少しました。これは為替換算調整勘定の増加(1億4千7百万円のマイナスから2千5百万円へ1億7千2百万円増)、繰延ヘッジ損益の増加(9千4百万円のマイナスから4千1百万円へ1億3千6百万円増)、その他有価証券評価差額金の増加(1千7百万円から1億1千9百万円へ1億1百万円増)、及び利益剰余金の減少(252億4千2百万円から248億6千6百万円へ3億7千6百万円減)、退職給付に係る調整累計額の減少(4千4百万円から3百万円へ4千1百万円減)が主な要因です。
② キャッシュ・フローの状況