立花エレテック(8159)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1308億7100万
- 2009年3月31日 -10.95%
- 1165億3900万
- 2009年12月31日 -42.12%
- 674億5100万
- 2010年3月31日 +43.57%
- 968億3800万
- 2010年6月30日 -73.67%
- 254億9300万
- 2010年9月30日 +116.22%
- 551億2000万
- 2010年12月31日 +54.93%
- 854億
- 2011年3月31日 +39.37%
- 1190億2100万
- 2011年6月30日 -76.82%
- 275億8600万
- 2011年9月30日 +121.03%
- 609億7400万
- 2011年12月31日 +47.87%
- 901億6400万
- 2012年3月31日 +37.08%
- 1235億9900万
- 2012年6月30日 -77.99%
- 272億
- 2012年9月30日 +118.2%
- 593億5100万
- 2012年12月31日 +47.36%
- 874億5700万
- 2013年3月31日 +41.55%
- 1237億9200万
- 2013年6月30日 -75.72%
- 300億5300万
- 2013年9月30日 +122.49%
- 668億6600万
- 2013年12月31日 +49.49%
- 999億5600万
- 2014年3月31日 +41.95%
- 1418億8400万
- 2014年6月30日 -77.39%
- 320億7500万
- 2014年9月30日 +109.37%
- 671億5600万
- 2014年12月31日 +50.2%
- 1008億6500万
- 2015年3月31日 +46.16%
- 1474億2100万
- 2015年6月30日 -74.48%
- 376億2400万
- 2015年9月30日 +111.19%
- 794億6000万
- 2015年12月31日 +51.19%
- 1201億3400万
- 2016年3月31日 +34.97%
- 1621億4200万
- 2016年6月30日 -78.79%
- 343億9400万
- 2016年9月30日 +121.06%
- 760億3200万
- 2016年12月31日 +49.41%
- 1135億9800万
- 2017年3月31日 +41.04%
- 1602億1800万
- 2017年6月30日 -76.45%
- 377億3000万
- 2017年9月30日 +119.83%
- 829億4200万
- 2017年12月31日 +56.44%
- 1297億5700万
- 2018年3月31日 +37.43%
- 1783億2400万
- 2018年6月30日 -76.85%
- 412億7600万
- 2018年9月30日 +118.59%
- 902億2400万
- 2018年12月31日 +47.96%
- 1334億9200万
- 2019年3月31日 +36.99%
- 1828億7500万
- 2019年6月30日 -79.27%
- 379億1600万
- 2019年9月30日 +121.1%
- 838億3300万
- 2019年12月31日 +47.19%
- 1233億9400万
- 2020年3月31日 +38.21%
- 1705億4100万
- 2020年6月30日 -79.65%
- 347億1000万
- 2020年9月30日 +116.1%
- 750億800万
- 2020年12月31日 +51.26%
- 1134億5800万
- 2021年3月31日 +42.29%
- 1614億4000万
- 2021年6月30日 -73.16%
- 433億2900万
- 2021年9月30日 +110.26%
- 911億400万
- 2021年12月31日 +53.03%
- 1394億1900万
- 2022年3月31日 +38.74%
- 1934億3100万
- 2022年6月30日 -73.59%
- 510億8000万
- 2022年9月30日 +115.42%
- 1100億3800万
- 2022年12月31日 +53.26%
- 1686億4200万
- 2023年3月31日 +34.76%
- 2272億6600万
- 2023年6月30日 -75.41%
- 558億8000万
- 2023年9月30日 +105.46%
- 1148億1100万
- 2023年12月31日 +48.75%
- 1707億7600万
- 2024年3月31日 +35.29%
- 2310億4200万
- 2024年6月30日 -77.61%
- 517億4100万
- 2024年9月30日 +106.41%
- 1067億9800万
- 2024年12月31日 +49.71%
- 1598億8800万
- 2025年3月31日 +37.67%
- 2201億1200万
- 2025年6月30日 -78.12%
- 481億5700万
- 2025年9月30日 +114.13%
- 1031億2000万
- 2025年12月31日 +53.59%
- 1583億7800万
- 2026年3月31日 +43.65%
- 2275億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 1206億100万
- 2009年3月31日 -13.49%
- 1043億3600万
- 2010年3月31日 -18.51%
- 850億2200万
- 2011年3月31日 +21.14%
- 1029億9400万
- 2012年3月31日 +4.14%
- 1072億5900万
- 2013年3月31日 -3.17%
- 1038億5400万
- 2014年3月31日 +6.87%
- 1109億8600万
- 2015年3月31日 -0.09%
- 1108億8800万
- 2016年3月31日 +4.71%
- 1161億700万
- 2017年3月31日 -0.11%
- 1159億7400万
- 2018年3月31日 +12.54%
- 1305億1500万
- 2019年3月31日 +4.67%
- 1366億1300万
- 2020年3月31日 -6.15%
- 1282億700万
- 2021年3月31日 -12.08%
- 1127億2600万
- 2022年3月31日 +15.45%
- 1301億4500万
- 2023年3月31日 +15.27%
- 1500億1500万
- 2024年3月31日 +7.28%
- 1609億4100万
- 2025年3月31日 -5.52%
- 1520億6500万
- 2026年3月31日 +4.16%
- 1583億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2025/06/27 13:57
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/27 13:57
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。2025/06/27 13:57 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/27 13:57
- #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (取締役(監査等委員である取締役を除く))2025/06/27 13:57
社外取締役辻川正人氏は、弁護士法人関西法律特許事務所の社員パートナーとして培われた豊富な専門的知識・経験を活かした法律面からの幅広い助言・提言は、経営の透明性・遵法性確保につながるものと考え、社外取締役としての職務を適切に遂行いただけるものと判断しております。当社は同事務所と法律顧問契約を締結しておりますが、その取引額は連結売上高の0.01%未満であり、一般株主との利益相反を生じさせる恐れがないと判断しております。従って、同氏は独立性を有していると考えております。
社外取締役辻孝夫氏は、上場企業において代表者として会社経営に携わられ、その経歴を通じて培われた経営者としての豊富な経験・知識を持たれており、また、技術者としての専門的な知見と国際経験も有しており、独立した立場において、客観的、専門的な視点から当社の経営へ有用な助言・提言をいただけるものと考えております。同氏は当社の主要な取引先の業務執行者や主要株主等であった経歴がないことから、一般株主との利益相反を生じさせる恐れがないと判断し、同氏は独立性を有していると考えております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 産業機械分野ではレーザー加工機は減少しましたが、工作機械と自動化設備は伸長しました。産業デバイスコンポーネント分野では、在庫調整の影響から特に子会社の接続機器が大幅に減少しました。一方で注力しているシステムソリューションビジネスでは、引き合い案件が増加し、大きく伸長しました。2025/06/27 13:57
その結果、当事業全体の売上高は、前年度比8.7%減少いたしました。
[半導体デバイス事業] - #7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高2025/06/27 13:57
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 14,387百万円 13,080百万円 仕入高 3,494 〃 3,754 〃 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 13:57
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。