商品
連結
- 2014年3月31日
- 22億5993万
- 2015年3月31日 +24.69%
- 28億1789万
個別
- 2014年3月31日
- 13億5744万
- 2015年3月31日 +26.62%
- 17億1880万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※1 たな卸資産の内訳2015/06/29 15:04
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 商品 2,259,932 千円 2,817,899 千円 合計 2,259,932 千円 2,817,899 千円 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2015/06/29 15:04
当社は各種電子部品及び関連商品の販売を行っており、デバイス事業として、国内は国内営業本部統括のもとデバイス・ソリューション関東・甲信越カンパニー、デバイス・ソリューション中部・関西第1カンパニー、デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニーに区分しております。海外においては海外営業本部統括のもとオーバーシーズ・ソリューションカンパニーとして、中国・米国・東南アジア地区を中心に販売活動を行っております。また、システム事業として、ソフトウェアの開発・販売およびその他サービス等の事業活動を展開しているシステム・ソリューションカンパニーに区分しており、これらの各カンパニーを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2015/06/29 15:04
当社の企業集団は、当社および子会社12社で構成され、各種電子部品および関連商品の販売を主な業務としております。
東海オートマチックス株式会社は、当社がカバーできない制御機器商品を中心に担当しており、また、東海テクノセンター株式会社は、各種ソフトウェアの開発、販売およびその他のサービス等の事業活動を展開しております。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループは、各種社内管理規程を設けると同時に、従業員に対しコンプライアンスの周知徹底を図っておりますが、意図的な不正や情報の漏洩等により、当社グループの連結業績に影響を与える可能性があります。2015/06/29 15:04
(5)商品の品質
海外企業からの仕入が拡大する中、環境基準・品質規格等に関して、品質管理専任者による品質検査体制を構築しておりますが、商品の不具合による補償等は当社グループの連結業績に影響を与える可能性があります。 - #5 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2015/06/29 15:04
当社は各種電子部品及び関連商品の販売を行っており、デバイス事業として、国内は国内営業本部統括のもとデバイス・ソリューション関東・甲信越カンパニー、デバイス・ソリューション中部・関西第1カンパニー、デバイス・ソリューション中部・関西第2カンパニーに区分しております。海外においては海外営業本部統括のもとオーバーシーズ・ソリューションカンパニーとして、中国・米国・東南アジア地区を中心に販売活動を行っております。また、システム事業として、ソフトウェアの開発・販売およびその他サービス等の事業活動を展開しているシステム・ソリューションカンパニーに区分しており、これらの各カンパニーを報告セグメントとしております。 - #6 対処すべき課題(連結)
- ⑤ マーケティング活動の一層の強化 伸びる市場の開拓2015/06/29 15:04
国内営業本部に市場分野別組織、マーケティング本部に商品分野別組織を置き、これらが相乗的に連携して活動する体制をスタートしております。それぞれに専門的な知識、経験、情報を蓄積し、グローバルな営業活動を展開いたします。また主力仕入メーカとのタイアップ強化を通じ、提案力を高め、自動車関連の有力なお客様への更なる注力に加え、医療、環境・エネルギー、航空機分野など成長が見込まれる市場に対して積極的にマーケティング活動を展開しております。
⑥ グローバル人財育成 - #7 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2015/06/29 15:04
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成27年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成27年6月29日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 11,801,316 11,801,316 名古屋証券取引所(市場第二部) 単元株式数1,000株 計 11,801,316 11,801,316 - - - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- e>2015/06/29 15:04
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳
前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産 商品 15,124千円 9,026千円 賞与引当金 44,388千円 37,935千円 (繰延税金資産) 流動資産 商品 15,124千円 9,026千円 賞与引当金 44,388千円 37,935千円 未払費用 9,791千円 9,766千円 未払事業税 20,686千円 17,780千円 その他 61千円 308千円 計 90,052千円 74,817千円 固定資産 長期未払金 17,003千円 15,442千円 退職給付引当金 115,108千円 100,073千円 投資有価証券評価損 24,564千円 22,309千円 関係会社株式評価損 118,688千円 107,795千円 減価償却費 81,669千円 78,533千円 その他 70,917千円 75,833千円 計 427,952千円 399,987千円 繰延税金資産小計 518,004千円 474,804千円 評価性引当額 △200,528千円 △190,103千円 (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。繰延税金資産合計 317,476千円 284,701千円 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2015/06/29 15:04
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針