無形固定資産
連結
- 2021年1月31日
- 8億4400万
- 2022年1月31日 -1.42%
- 8億3200万
個別
- 2021年1月31日
- 2億3100万
- 2022年1月31日 +30.74%
- 3億200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
イ.商品及び製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2022/04/26 16:21 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/04/26 16:21
(表示方法の変更)前事業年度(2021年1月31日) 当事業年度(2022年1月31日) 未払費用 10 24 無形固定資産 5 20 長期未払金 21 18
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「無形固定資産」は、重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。また、前事業年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「新株予約権」及び「繰越欠損金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/04/26 16:21
(表示方法の変更)前連結会計年度(2021年1月31日) 当連結会計年度(2022年1月31日) 未払費用 10 24 無形固定資産 5 20 長期未払金 21 18
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「無形固定資産」は,重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において独立掲記しておりました繰延税金資産の「新株予約権」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 3~47年2022/04/26 16:21
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 4~15年2022/04/26 16:21
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。