4956 コニシ

4956
2026/05/01
時価
1000億円
PER 予
10.83倍
2010年以降
5.08-17.32倍
(2010-2026年)
PBR
1倍
2010年以降
0.45-1.43倍
(2010-2026年)
配当 予
2.67%
ROE 予
9.26%
ROA 予
5.87%
資料
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コニシ(4956)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
2億4600万
2009年3月31日 -18.29%
2億100万
2010年3月31日 +0.5%
2億200万
2011年3月31日 +110.89%
4億2600万
2012年3月31日 +198.83%
12億7300万
2013年3月31日 -4.63%
12億1400万
2014年3月31日 -10.46%
10億8700万
2015年3月31日 -11.96%
9億5700万
2016年3月31日 +2.72%
9億8300万
2017年3月31日 -32.25%
6億6600万
2018年3月31日 +100.6%
13億3600万
2019年3月31日 -8.76%
12億1900万
2020年3月31日 -13.86%
10億5000万
2021年3月31日 -5.62%
9億9100万
2022年3月31日 -18.16%
8億1100万
2023年3月31日 +46.49%
11億8800万
2024年3月31日 +66.5%
19億7800万
2025年3月31日 +57.03%
31億600万
2026年3月31日 +52.64%
47億4100万

個別

2008年3月31日
1億400万
2009年3月31日 -7.69%
9600万
2010年3月31日 -5.21%
9100万
2011年3月31日 +287.91%
3億5300万
2012年3月31日 +243.91%
12億1400万
2013年3月31日 -6.92%
11億3000万
2014年3月31日 -19.2%
9億1300万
2015年3月31日 -21.8%
7億1400万
2016年3月31日 -31.09%
4億9200万
2017年3月31日 -47.76%
2億5700万
2018年3月31日 -28.4%
1億8400万
2019年3月31日 +79.89%
3億3100万
2020年3月31日 +19.94%
3億9700万
2021年3月31日 +4.53%
4億1500万
2022年3月31日 +13.25%
4億7000万
2023年3月31日 +8.3%
5億900万
2024年3月31日 +173.08%
13億9000万
2025年3月31日 +86.69%
25億9500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに分配していない減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△88百万円は、主に未実現利益の消去であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/17 10:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸の事業を含んでおります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去等であります。
(2) セグメント資産の調整額662百万円には、セグメント間債権債務の消去額△299百万円、未実現利益に係る調整△84百万円、各報告セグメントに分配していない全社資産1,046百万円が含まれております。全社資産の主なものは当社での余資運用資金(定期預金)および持分法適用会社への投資額であります。
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに分配していない減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△88百万円は、主に未実現利益の消去であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/17 10:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品
……主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
……主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未成工事支出金
……個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法(提出会社および国内連結子会社)
ただし、1998年4月1日以降に新規に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
……定額法(在外連結子会社)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
……3年から50年
機械装置及び運搬具
……2年から12年2025/06/17 10:00
#4 固定資産除却損の注記(連結)
(除却損)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
リース資産0-
無形固定資産12
解体撤去費用21147
2025/06/17 10:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
a. 資産
流動資産は、契約資産が19億15百万円増加したものの、現金及び預金が55億32百万円、売掛金が13億89百万円、受取手形が9億73百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ68億56百万円減の857億69百万円となりました。固定資産は、有形固定資産の建設仮勘定が20億81百万円、投資その他の資産の投資有価証券が15億64百万円減少したものの、有形固定資産の建物及び構築物が36億88百万円、機械装置及び運搬具が14億19百万円、無形固定資産が11億28百万円増加したこと等により、前連結会計年度末に比べ28億7百万円増の510億32百万円となりました。
b. 負債
2025/06/17 10:00
#6 設備投資等の概要
1【設備投資等の概要】
当社グループでは、生産性の向上を可能にする自動化・省力化製造・物流設備への投資、事業領域拡大のためのM&A、新基幹システム導入への投資を積極的に実施しており、今後も継続して行う予定であります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資も含めて記載しております。
当連結会計年度に実施しました設備投資の総額は7,761百万円であります。
2025/06/17 10:00
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
……2年から12年
無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
2025/06/17 10:00
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
……2年から12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
2025/06/17 10:00

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