建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物……………………3～15年
工具、器具及び備品…3～15年

2016/06/01 13:19

#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物附属設備や工具、器具及び備品の除却	工具、器具及び備品やソフトウエアの除却

2016/06/01 13:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物…………3～15年
有形固定資産その他……3～15年
②無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/01 13:19