建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 15:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 (前連結会計年度)
固定資産売却益の主な内容は、建物及び構築物73百万円、土地1,431百万円であります。
(当連結会計年度)

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 (前連結会計年度)
固定資産除却損の主な内容は、建物及び構築物187百万円、機械装置及び運搬具96百万円、除却費用27百万円であります。
(当連結会計年度)

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
たな卸資産	6,566	1,770
建物及び構築物	14,502	9,472
機械装置及び運搬具	3,684	358

同上の債務

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 当連結会計年度において、国庫補助金等により取得した有形固定資産から直接減額している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	1,542百万円
機械装置及び運搬具	0	1,430

国庫補助金等により取得した有形固定資産から直接減額している圧縮記帳額累計額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	4,320百万円	5,862百万円
機械装置及び運搬具	2,477	3,907

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	大館工場増築	1,641百万円
機械及び装置	大館工場紡糸・組立ライン増強	4,352

2 当期減少額のうち( )内は内書きで減損損失の計上額であります。
3 当期末減価償却累計額又は償却累計額の欄には、減損損失累計額が含まれております。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
また、在外子会社については主として定額法によっております。
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/28 15:02