- 8086
- 2026/08/27
- 時価
- 2626億円
- PER 予
- 16.98倍
- 2010年以降
- 赤字-83.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.59-1.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.09%
- ROE 予
- 5.3%
- ROA 予
- 1.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2023年3月31日
- 153億4600万
- 2024年3月31日 +27.13%
- 195億900万
個別
- 2023年3月31日
- 87億400万
- 2024年3月31日 +11.93%
- 97億4200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 利益面におきましては、原材料やエネルギー価格の高騰および円安による輸入資材のコストアップなど、厳しい環境下にありましたが、販売価格の適正化と生産数量増加によるコスト削減により利益を確保しました。また、新型コロナウイルス感染症による物流の混乱が収束し、海上運賃は大幅に改善しました。運送費の減少と治験費用の減少が販売費及び一般管理費の増加を抑制し、営業利益は前期比で大きく向上しました。一方で、下半期から終盤にかけては、大館工場で新しく完成した第7工場でのダイアライザの新生産ラインの稼働開始や医薬品の新規設備の稼働開始による減価償却費の増加、品質管理体制の強化に伴う不適合品の在庫廃棄の増加などのコストアップ要因も増加し、営業利益は前期比26.0%増加の223億35百万円となりました。2024/06/26 14:41
経常利益は、金利上昇の影響を受け、利息費用が増加しましたが、営業利益の下支えがあって前期比27.1%増加の195億9百万円となりました。
財務改善を目的とした資本効率改善を進める過程における、政策保有株式や旧本社等の不動産売却により特別利益を計上しましたが、中国での合弁解消による関係会社出資金の売却損や関連会社株式の評価損等の特別損失も計上しました。また、課税所得増加による法人税等の増加の一方で、税効果も改善したため税金費用も多少抑制することができ、親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比142.8%増加となる111億9百万円となりました。