仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 27億
- 2010年3月31日 -20.93%
- 21億3500万
- 2011年3月31日 -46.56%
- 11億4100万
- 2012年3月31日 +1.58%
- 11億5900万
- 2013年3月31日 +56.6%
- 18億1500万
- 2014年3月31日 -17.3%
- 15億100万
- 2015年3月31日 +131.31%
- 34億7200万
- 2016年3月31日 -47.64%
- 18億1800万
- 2017年3月31日 -17.44%
- 15億100万
- 2018年3月31日 +61.36%
- 24億2200万
- 2019年3月31日 -3.96%
- 23億2600万
- 2020年3月31日 -29.97%
- 16億2900万
- 2021年3月31日 +30.33%
- 21億2300万
- 2022年3月31日 -70.42%
- 6億2800万
- 2023年3月31日 +0.48%
- 6億3100万
- 2024年3月31日 +9.98%
- 6億9400万
個別
- 2009年3月31日
- 1億8200万
- 2010年3月31日 -12.64%
- 1億5900万
- 2011年3月31日 -93.08%
- 1100万
- 2012年3月31日 -27.27%
- 800万
- 2013年3月31日 +62.5%
- 1300万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3億500万
- 2015年3月31日 +569.51%
- 20億4200万
- 2016年3月31日 -97.65%
- 4800万
- 2017年3月31日 -35.42%
- 3100万
- 2018年3月31日 -61.29%
- 1200万
- 2019年3月31日 -16.67%
- 1000万
- 2020年3月31日 +100%
- 2000万
- 2021年3月31日 +180%
- 5600万
- 2022年3月31日 -42.86%
- 3200万
- 2023年3月31日 -18.75%
- 2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法を採用しております。
投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項において有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算報告書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
・商品及び製品
主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・仕掛品、未成工事支出金
主として個別法による原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/12 10:16 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/12 10:16
・仕掛品、未成工事支出金
主として個別法による原価法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/12 10:16
(2)仕掛品、未成工事支出金
個別法による原価法を採用しております。