- 8275
- 2026/10/09
- 時価
- 297億円
- PER 予
- 12.72倍
- 2010年以降
- 4.63-29.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.52倍
- 2010年以降
- 0.45-4.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.99%
- ROE 予
- 11.96%
- ROA 予
- 5.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 49億127万
- 2014年3月31日 -4.77%
- 46億6761万
個別
- 2013年3月31日
- 81億8826万
- 2014年3月31日 -0.22%
- 81億7002万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/06/20 13:37
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2014/06/20 13:37
有形固定資産
OA機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2014/06/20 13:37
6.企業結合が当連結会計年度開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 104,443千円 固定資産 36,354 資産合計 140,798
当該影響の概算額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産・・・・・・定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。
(リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物 3~22年
・車両運搬具 3年
・器具備品 2~15年
(2)無形固定資産・・・・・・自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額
(リース資産を除く) 法を採用しております。2014/06/20 13:37 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2014/06/20 13:37前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)(除却損) 建物 6,063千円 11,387千円 工具、器具及び備品 1,469 2,693 ソフトウエア - 6,229 その他 628 280 原状回復費等 8,888 14,256 (売却損) 工具、器具及び備品 155 - その他 - 27 計 17,205 34,874 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/20 13:37
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社アイテックを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2014/06/20 13:37
株式の取得により新たに株式会社アップルツリーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得額と取得のための収入(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 104,443千円 固定資産 36,354 のれん 28,107
流動資産 537,798千円 固定資産 31,452 のれん 89,982 - #8 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/06/20 13:37
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表
等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は13,136百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,442百万円増加しました。これは主として、現金及び預金が233百万円、受取手形及び売掛金が948百万円、未収入金が250百万円増加したことによります。2014/06/20 13:37
固定資産は4,667百万円となり、前連結会計年度末に比べ233百万円減少しました。これは主として、無形固定資産がのれんの増加等により33百万円増加したのに対し、有形固定資産がリース資産の償却・減損等の影響で32百万円、投資その他の資産が投資有価証券の時価下落や売却等の影響により234百万円減少したことによります。
流動負債は8,949百万円となり、前連結会計年度末に比べ614百万円増加しました。これは主として、社債及び短期借入金が419百万円減少したのに対し、支払手形及び買掛金が934百万円増加したことによります。 - #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は自社利用から賃貸用へ転用によるものであり、主な減少額は減価償却費であります。また、当連結会計年度の主な減少額は減価償却費であります。2014/06/20 13:37
3.期末時価は、「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったもの。)
であります。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ………………………… 3年から65年
工具、器具及び備品 ……… 2年から20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/20 13:37