8275 フォーバル

8275
2026/10/09
時価
297億円
PER 予
12.72倍
2010年以降
4.63-29.28倍
(2010-2026年)
PBR
1.52倍
2010年以降
0.45-4.55倍
(2010-2026年)
配当 予
2.99%
ROE 予
11.96%
ROA 予
5.77%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第45期(2024/04/01-2025/03/31)
【閲覧】

連結

2024年3月31日
127億8358万
2025年3月31日 +6.11%
135億6450万

個別

2024年3月31日
147億3072万
2025年3月31日 +12.05%
165億585万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
その他の項目報告セグメント計連結財務諸表計上額
前連結会計年度当連結会計年度前連結会計年度当連結会計年度
減価償却費1,354,2331,642,7611,354,2331,642,761
有形固定資産及び無形固定資産の増加額1,615,796798,5411,615,796798,541
【関連情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
2025/06/20 15:33
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
有形固定資産
OA機器(工具、器具及び備品)であります。
2025/06/20 15:33
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
流動資産2,196,002千円
固定資産125,846
資産合計2,321,849
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
当連結会計年度における概算額の算定が困難であるため、記載しておりません。
2025/06/20 15:33
#4 会計方針に関する事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/20 15:33
#5 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)
当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)
その他2,503千円1,214千円
2025/06/20 15:33
#6 固定資産除売却損の注記(連結)
固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)
当連結会計年度
(自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)
(除却損)
土地、建物42,617千円13,079千円
工具、器具及び備品3,356893
ソフトウエア2,3277,639
その他12,142527
計60,44322,139
2025/06/20 15:33
#7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(単位:千円)
その他の項目報告セグメント計連結財務諸表計上額
前連結会計年度当連結会計年度前連結会計年度当連結会計年度
減価償却費1,354,2331,642,7611,354,2331,642,761
有形固定資産及び無形固定資産の増加額1,615,796798,5411,615,796798,541
2025/06/20 15:33
#8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/20 15:33
#9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2025/06/20 15:33
#10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得及び株式交換により新たに㈱三知及び㈱Meisinの2社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。
流動資産2,821,994千円
固定資産721,514
のれん1,358,659
当連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳
株式の取得により新たに㈱タニタヘルスリンク及びエフピーステージ㈱の2社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の主な内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。
2025/06/20 15:33
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
流動資産は28,565百万円となり、前連結会計年度末に比べ619百万円増加しました。これは主として、売掛金が1,538百万円増加したのに対し、現金及び預金が519百万円減少したためです。
固定資産は13,564百万円となり、前連結会計年度末に比べ780百万円増加しました。これは主として、投資その他の資産が投資有価証券等の増加により762百万円増加したためです。
流動負債は18,326百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,113百万円増加しました。これは主として、支払手形及び買掛金が711百万円、未払法人税等が401百万円増加したためです。
2025/06/20 15:33
#12 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「電話加入権」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「電話加入権」2,734千円は、「無形固定資産」の「その他」2,734千円として組み替えております。
2025/06/20 15:33
#13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
のれんについて、その効果の発現する期間を見積り、その期間に基づく定額法により償却しております。また、連結会計年度末におけるのれんの評価については、対象となる子会社の事業環境の変化や事業計画と実績を比較分析することによって、のれんの減損の兆候の有無を判定しております。減損の兆候があると認められる場合には、事業計画を基礎として割引前将来キャッシュ・フローを見積り、のれんを含む固定資産の帳簿価額と比較することによって、減損損失の認識の要否を判定しております。将来において当初想定した収益が見込めなくなり、減損の必要性を認識した場合には、当該連結会計年度においてのれんの減損処理を行う可能性があります。
(3)繰延税金資産
2025/06/20 15:33
#14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
商品、貯蔵品・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産・・・・・ 定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。
2025/06/20 15:33

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