8249 テクノアソシエ

8249
2023/04/26
時価
339億円
PER 予
12.63倍
2010年以降
6.33-160.68倍
(2010-2022年)
PBR
0.58倍
2010年以降
0.29-0.67倍
(2010-2022年)
配当 予
1.12%
ROE 予
4.62%
ROA 予
3.27%
資料
Link
CSV,JSON

テクノアソシエ(8249)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
142億4600万
2009年3月31日 -37.93%
88億4300万
2010年3月31日 +28.46%
113億6000万
2010年12月31日 -0.07%
113億5200万
2011年3月31日 -0.74%
112億6800万
2011年6月30日 -1.01%
111億5400万
2011年9月30日 -2.53%
108億7200万
2011年12月31日 +6.19%
115億4500万
2012年3月31日 +2.75%
118億6200万
2012年6月30日 -1.29%
117億900万
2012年9月30日 +4.01%
121億7900万
2012年12月31日 +25.51%
152億8600万
2013年3月31日 +11.62%
170億6200万
2013年6月30日 -1.45%
168億1400万
2013年9月30日 -0.59%
167億1500万
2013年12月31日 -19.57%
134億4400万
2014年3月31日 -9.3%
121億9400万
2014年6月30日 +4.55%
127億4900万
2014年9月30日 +10.01%
140億2500万
2014年12月31日 -8.67%
128億900万
2015年3月31日 -2.9%
124億3800万
2015年6月30日 +0.62%
125億1500万
2015年9月30日 -7.96%
115億1900万
2015年12月31日 -1.16%
113億8500万
2016年3月31日 -3.76%
109億5700万
2016年6月30日 -1.8%
107億6000万
2016年9月30日 +1.64%
109億3700万
2016年12月31日 +9.1%
119億3200万
2017年3月31日 +0.18%
119億5300万
2017年6月30日 +5.64%
126億2700万
2017年9月30日 -3.48%
121億8700万
2017年12月31日 +13.4%
138億2000万
2018年3月31日 -10.74%
123億3600万
2018年6月30日 +5.05%
129億5900万
2018年9月30日 -2.09%
126億8800万
2018年12月31日 +10.1%
139億7000万
2019年3月31日 -8.07%
128億4200万
2019年6月30日 +7.94%
138億6200万
2019年9月30日 -11.54%
122億6300万
2019年12月31日 +4.62%
128億2900万
2020年3月31日 -2.16%
125億5200万
2020年6月30日 -10.79%
111億9800万
2020年9月30日 -7.04%
104億1000万
2020年12月31日 +21.12%
126億900万
2021年3月31日 +7.18%
135億1400万
2021年6月30日 +9.06%
147億3900万
2021年9月30日 -0.16%
147億1600万
2021年12月31日 +3.4%
152億1700万
2022年3月31日 -0.02%
152億1400万
2022年6月30日 +5.65%
160億7400万
2022年9月30日 +1.5%
163億1500万
2022年12月31日 -2.95%
158億3400万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
エリア営業等では、売上高は30,807百万円と前期比5,166百万円(20.1%)の増収となりました。営業利益は、増収により1,354百万円と前期比964百万円(247.1%)の増益となりました。
当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて5,667百万円増の58,591百万円、固定資産は、前連結会計年度末に比べて278百万円増の15,925百万円となりました。その結果、資産合計は、前連結会計年度末に比べて5,946百万円増の74,516百万円となりました。 また負債合計は、前連結会計年度末に比べて2,470百万円増の20,736百万円となり、純資産合計は、前連結会計年度末に比べて3,475百万円増の53,780百万円となりました。 資産の増加の主な要因は、現金及び預金が減少した一方、受取手形及び売掛金並びに商品及び製品が増加したことによるものであります。負債の増加の主な要因は、支払手形及び買掛金が増加したことによるもの、純資産の増加の主な要因は、利益剰余金及び為替換算調整勘定が増加したことによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況
2022/06/16 15:11
#2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
投資有価証券は主として株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。また、その一部には、商品等の輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、先物為替予約等を利用して、そのリスクをヘッジしております。営業債務の流動性リスクについては、経理部が適時に資金繰り計画を作成・更新することにより管理しております。
借入金は、そのほとんどが営業取引に係るものであり、金融機関からの借入により資金調達をおこなっております。また、リース債務は、主として一部の海外連結子会社について国際財務報告基準第16号「リース」を適用したものです。資金調達及びリース債務に係る流動性リスクについては、経理部が適時に資金繰り計画を作成・更新することにより管理しております。
2022/06/16 15:11

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