8249 テクノアソシエ

8249
2023/04/26
時価
339億円
PER 予
12.63倍
2010年以降
6.33-160.68倍
(2010-2022年)
PBR
0.58倍
2010年以降
0.29-0.67倍
(2010-2022年)
配当 予
1.12%
ROE 予
4.62%
ROA 予
3.27%
資料
Link
CSV,JSON

テクノアソシエ(8249)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
294億2800万
2009年3月31日 -26.09%
217億5100万
2010年3月31日 +15.59%
251億4100万
2010年12月31日 +10.75%
278億4300万
2011年3月31日 -9.35%
252億4100万
2011年6月30日 -0.9%
250億1300万
2011年9月30日 +4.83%
262億2200万
2011年12月31日 +6.43%
279億800万
2012年3月31日 +2.62%
286億4000万
2012年6月30日 +0.16%
286億8500万
2012年9月30日 -2.07%
280億9100万
2012年12月31日 +6.25%
298億4600万
2013年3月31日 +6.17%
316億8700万
2013年6月30日 -6.49%
296億3000万
2013年9月30日 +11.3%
329億7800万
2013年12月31日 -9.58%
298億1900万
2014年3月31日 -7.84%
274億8100万
2014年6月30日 +1.1%
277億8300万
2014年9月30日 +3.18%
286億6700万
2014年12月31日 +3.9%
297億8400万
2015年3月31日 -22.14%
231億9100万
2015年6月30日 -2.96%
225億500万
2015年9月30日 -4.7%
214億4800万
2015年12月31日 +0.97%
216億5600万
2016年3月31日 -6.62%
202億2300万
2016年6月30日 -6.1%
189億8900万
2016年9月30日 -2.26%
185億5900万
2016年12月31日 +7.53%
199億5600万
2017年3月31日 -0.67%
198億2200万
2017年6月30日 +3.51%
205億1700万
2017年9月30日 -2.14%
200億7700万
2017年12月31日 +1.82%
204億4200万
2018年3月31日 -1.58%
201億2000万
2018年6月30日 +1.86%
204億9400万
2018年9月30日 -0.48%
203億9500万
2018年12月31日 +7.2%
218億6400万
2019年3月31日 -1.69%
214億9500万
2019年6月30日 +7.32%
230億6900万
2019年9月30日 -13.85%
198億7300万
2019年12月31日 +2.78%
204億2600万
2020年3月31日 -3.7%
196億7100万
2020年6月30日 -9.38%
178億2500万
2020年9月30日 -2.24%
174億2500万
2020年12月31日 +11.93%
195億400万
2021年3月31日 +3.72%
202億3000万
2021年6月30日 +4.08%
210億5600万
2021年9月30日 -1.3%
207億8300万
2021年12月31日 +6.66%
221億6800万
2022年3月31日 +1.77%
225億6000万
2022年6月30日 -1.79%
221億5700万
2022年9月30日 +4.96%
232億5700万
2022年12月31日 +2.4%
238億1500万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
エリア営業等では、売上高は30,807百万円と前期比5,166百万円(20.1%)の増収となりました。営業利益は、増収により1,354百万円と前期比964百万円(247.1%)の増益となりました。
当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて5,667百万円増の58,591百万円、固定資産は、前連結会計年度末に比べて278百万円増の15,925百万円となりました。その結果、資産合計は、前連結会計年度末に比べて5,946百万円増の74,516百万円となりました。 また負債合計は、前連結会計年度末に比べて2,470百万円増の20,736百万円となり、純資産合計は、前連結会計年度末に比べて3,475百万円増の53,780百万円となりました。 資産の増加の主な要因は、現金及び預金が減少した一方、受取手形及び売掛金並びに商品及び製品が増加したことによるものであります。負債の増加の主な要因は、支払手形及び買掛金が増加したことによるもの、純資産の増加の主な要因は、利益剰余金及び為替換算調整勘定が増加したことによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況
2022/06/16 15:11
#2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(収益認識に関する会計基準等の適用)
「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2021年3月26日)の開示に関する定めを当連結会計年度の期首から適用したことに伴い、従来、連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当連結会計年度より「受取手形」及び「売掛金」に含めて表示し、「流動負債」に表示していた「その他」は、当連結会計年度より「契約負債」及び「その他」に含めて表示しております。ただし、収益認識会計基準第89-4項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。
また、収益認識会計基準第89-4項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度に係る「収益認識関係」注記については記載しておりません。
2022/06/16 15:11
#3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
連結貸借対照表計上額時価差額
(1) 現金及び預金17,90617,906-
(2) 受取手形及び売掛金20,23020,230-
(3) 電子記録債権4,7584,758-
(※1)デリバティブ取引は、債権・債務を差し引きした合計を表示しております。
(2) 負債に計上しているものについては、( )で表示しております。
2022/06/16 15:11

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