構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～47年
機械及び装置、車両運搬具 9年～12年

2015/06/23 15:05

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	441百万円	415百万円
土地	1,751	1,751

(2)対応する債務は下記のとおりであります。

2015/06/23 15:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～47年
機械装置及び運搬具 9年～12年

2015/06/23 15:05