#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)事業セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっています。
(4)「有形・無形固定資産の増加額」の調整額142億36百万円は、建設仮勘定98億56百万円、ソフトウエア仮勘定25億47百万円などが含まれています。
3 「セグメント利益又は損失(△)」は、損益計算書の経常利益と調整を行っています。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。その他の有形固定資産については、定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
……定額法2020/03/17 10:04
#3 有形固定資産等明細表（連結）: プラネット東海物流設備導入 5億98百万円
土地プラネット東関東隣地取得 6億54百万円建設仮勘定プラネット南関東建替え工事 52億74百万円ソフトウエア仮勘定パラダイスリニューアル 21億44百万円

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(4) 引当金の計上基準
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
その他の有形固定資産については、主として定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/03/17 10:04