アークランズ(9842)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 1億8000万
- 2010年2月20日 +4.44%
- 1億8800万
- 2011年2月20日 +3.72%
- 1億9500万
- 2012年2月20日 +7.18%
- 2億900万
- 2013年2月20日 +7.18%
- 2億2400万
- 2014年2月20日 -0.45%
- 2億2300万
- 2015年2月20日 +5.83%
- 2億3600万
- 2016年2月20日 -3.81%
- 2億2700万
- 2017年2月20日 +2.2%
- 2億3200万
- 2018年2月20日 -2.59%
- 2億2600万
- 2019年2月20日 +5.31%
- 2億3800万
- 2020年2月20日 +1.26%
- 2億4100万
- 2021年2月20日 +266.8%
- 8億8400万
- 2022年2月28日 +48.98%
- 13億1700万
- 2023年2月28日 +28.02%
- 16億8600万
- 2024年2月29日 +8.54%
- 18億3000万
- 2025年2月28日 +6.78%
- 19億5400万
- 2026年2月28日 +7.88%
- 21億800万
個別
- 2009年2月20日
- 1億7200万
- 2010年2月20日 +4.07%
- 1億7900万
- 2011年2月20日 +5.59%
- 1億8900万
- 2012年2月20日 +7.94%
- 2億400万
- 2013年2月20日 +7.84%
- 2億2000万
- 2014年2月20日 -1.36%
- 2億1700万
- 2015年2月20日 +5.99%
- 2億3000万
- 2016年2月20日 -3.48%
- 2億2200万
- 2017年2月20日 +2.25%
- 2億2700万
- 2018年2月20日 -2.64%
- 2億2100万
- 2019年2月20日 +4.98%
- 2億3200万
- 2020年2月20日 ±0%
- 2億3200万
- 2021年2月20日 +0.43%
- 2億3300万
- 2022年2月28日 +2.15%
- 2億3800万
- 2023年2月28日 +595.38%
- 16億5500万
- 2024年2月29日 +1.51%
- 16億8000万
- 2025年2月28日 +3.15%
- 17億3300万
- 2026年2月28日 +1.33%
- 17億5600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/21 15:19
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給与・賞与・雑給 39,671百万円 44,681百万円 賞与引当金繰入額 1,954 2,113 退職給付費用 51 68 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については、貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/05/21 15:19
(ロ)賞与引当金
従業員に対する賞与の支払いに備えるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/05/21 15:19
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 251 - 40 210 賞与引当金 1,733 1,756 1,733 1,756 株主優待引当金 276 364 363 277 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/21 15:19
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 退職給付引当金 81 92 賞与引当金 527 534 未払事業税 189 276
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/21 15:19
(注)税務上の繰越金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 退職給付に係る負債 134 149 賞与引当金 595 654 未払事業税 287 387
前連結会計年度(2025年2月28日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①商品
卸売部門
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
小売部門
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
②貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
本社社屋、流通センター及びパワーセンターのテナント棟に係る有形固定資産については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~34年
その他の固定資産 5~15年2026/05/21 15:19