- 9845
- 2026/08/31
- 時価
- 381億円
- PER 予
- 8.1倍
- 2010年以降
- 2.59-90倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.69倍
- 2010年以降
- 0.26-0.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.72%
- ROE 予
- 8.47%
- ROA 予
- 5.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 202億9565万
- 2016年3月31日 -8.25%
- 186億2147万
個別
- 2015年3月31日
- 132億292万
- 2016年3月31日 -8.2%
- 121億2032万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2016/06/28 13:23
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/28 13:23
有形固定資産
主として、産業用素材部門における自動車用金型、化学品部門における実験機器及び本社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 5~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2016/06/28 13:23 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:23前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 13千円 4,544千円 その他(工具、器具及び備品) 122 〃 53 〃 計 135千円 4,598千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:23前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 6,552千円 4,168千円 その他(工具、器具及び備品) 32 〃 2,767 〃 計 6,585千円 6,935千円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 3,251千円 3,611千円 建物及び構築物 310 〃 2,034 〃 その他(工具、器具及び備品) 252016/06/28 13:23 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2016/06/28 13:23
(単位:千円)- #8 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2016/06/28 13:23
(単位:千円)- #9 減損損失に関する注記(連結)
(経緯)2016/06/28 13:23
(ⅰ)上記の設備については、子会社のアサヒゴム株式会社のウレタン系防音材の一部の設備が、収益性の低下により営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなり減損の兆候が認められたことから、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(28,780千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置23,701千円及びその他5,079千円であります。
(ⅱ)上記の土地については、当社グループのリクリエーション施設建設運用を目的として取得しましたが、現在は遊休資産としております。- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)
ただし、当社及び国内の連結子会社の平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2016/06/28 13:23IRBANK 採用情報
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