建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 11億6900万
- 2019年3月31日 -4.11%
- 11億2100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3 金額には消費税等を含めておりません。2019/06/26 11:09
4 PEDCOの土地、建物は賃貸しております。
5 SPME、PICZ、FPME、PPAC、SAG及びPACSは上記のほか、土地及び建物を賃借しております。年間賃借料はSPME11百万円、PICZ31百万円、FPME48百万円、PPAC1百万円、SAG63百万円、WPME16百万円、PACS50百万円であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 5~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/26 11:09 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/06/26 11:09
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 機械装置及び運搬具 1 百万円 37 百万円 建物及び構築物 0 〃 2 〃 その他(工具、器具及び備品) 1 〃 3 〃 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2019/06/26 11:09
建物の当期増加額のうち主なものは、化成品部門における海老名物流センター倉庫キュービクル等更新工事15百万であります。
機械及び装置の当期増加額のうち主なものは、産業用素材部門におけるパーカーアサヒ工場製造ライン工事92百万円であります。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)2019/06/26 11:09
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) (ⅰ)遊休 土地 山梨県長坂町 1 (ⅱ)防音材製造設備 建物、機械装置、車両運搬具、及びその他資産 中国青島 6 合計 8
(ⅰ)上記の土地については、当社グループのリクリエーション施設建設運用を目的として取得しましたが、現在は遊休資産としております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)2019/06/26 11:09
ただし、当社及び国内の連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2019/06/26 11:09
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)
ただし、当社及び国内の連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2019/06/26 11:09