- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
2019/06/26 11:09- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
ース資産の内容
有形固定資産
主として、産業用素材部門における試験研究解析装置及び自動車用金型であります。
2019/06/26 11:09- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
機械装置 5～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2019/06/26 11:09 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 3 | 百万円 | 0 | 百万円 |
| その他(工具、器具及び備品) | 0 | 〃 | 2 | 〃 |
| 計 | 3 | 百万円 | 3 | 百万円 |
2019/06/26 11:09 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 2 | 百万円 | 4 | 百万円 |
| その他(工具、器具及び備品) | 0 | 〃 | 6 | 〃 |
| 計 | 2 | 百万円 | 11 | 百万円 |
2019/06/26 11:09 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日) | 当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 1 | 百万円 | 37 | 百万円 |
| 建物及び構築物 | 0 | 〃 | 2 | 〃 |
| その他(工具、器具及び備品) | 1 | 〃 | 3 | 〃 |
| 計 | 3 | 百万円 | 43 | 百万円 |
2019/06/26 11:09 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
(2)有形固定資産
2019/06/26 11:09- #8 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2019/06/26 11:09- #9 減損損失に関する注記（連結）
上記資産は、将来の利用計画もなく、地価の下落等の理由により、回収可能価額まで帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失(1百万円)として特別損失に計上しております。
(ⅱ)上記の設備については、子会社のQPMEの防音材製造設備が、収益性の低下により営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなり減損の兆候が認められたことから、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置4百万円、その他2百万円であります。
(グルーピングの方法)
2019/06/26 11:09- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、産業用素材部門における新規製造設備の購入、中国の新規連結子会社における工場の建設費用等の有形固定資産の取得による支出等により、1,724百万円の支出(前期は1,644百万円の支出)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/26 11:09- #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)
2019/06/26 11:09- #12 重要な会計方針、財務諸表（連結）
時価法
2 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/26 11:09- #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、在外子会社は主として、定額法)
ただし、当社及び国内の連結子会社の1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
機械装置 5～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2019/06/26 11:09
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
