英和（9857）の棚卸資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億7059万
- 2011年3月31日 -17.92%
- 3億8627万
- 2011年6月30日 +104.34%
- 7億8929万
- 2011年9月30日 -44.52%
- 4億3787万
- 2011年12月31日 +70.34%
- 7億4587万
- 2012年3月31日 -42.2%
- 4億3109万
- 2012年6月30日 +49.37%
- 6億4392万
- 2012年9月30日 -15.29%
- 5億4548万
- 2012年12月31日 +84.25%
- 10億508万
- 2013年3月31日 -56.89%
- 4億3324万
- 2013年6月30日 +26.46%
- 5億4786万
- 2013年9月30日 -4.72%
- 5億2202万
- 2013年12月31日 +66.28%
- 8億6799万
- 2014年3月31日 -49.87%
- 4億3511万
- 2014年6月30日 +126.24%
- 9億8437万
- 2014年9月30日 -28.33%
- 7億550万
- 2014年12月31日 +41.92%
- 10億128万
- 2015年3月31日 -35.66%
- 6億4426万
- 2015年6月30日 +25.22%
- 8億677万
- 2015年9月30日 -4.14%
- 7億7339万
- 2015年12月31日 +50.34%
- 11億6272万
- 2016年3月31日 -49%
- 5億9303万
- 2016年6月30日 +64.02%
- 9億7269万
- 2016年9月30日 -25.77%
- 7億2201万
- 2016年12月31日 +34.59%
- 9億7177万
- 2017年3月31日 -47.43%
- 5億1082万
- 2017年6月30日 +76.32%
- 9億69万
- 2017年9月30日 -24.21%
- 6億8261万
- 2017年12月31日 +53.82%
- 10億4998万
- 2018年3月31日 -46.18%
- 5億6510万
- 2018年6月30日 +42.18%
- 8億346万
- 2018年9月30日 -5.99%
- 7億5534万
- 2018年12月31日 +50.84%
- 11億3940万
- 2019年3月31日 -42.98%
- 6億4971万
- 2019年6月30日 +89.39%
- 12億3051万
- 2019年9月30日 -33.08%
- 8億2344万
- 2019年12月31日 +48.9%
- 12億2612万
- 2020年3月31日 -28.14%
- 8億8106万
- 2020年6月30日 +10.59%
- 9億7432万
- 2020年9月30日 -3.27%
- 9億4244万
- 2020年12月31日 +57.3%
- 14億8243万
- 2021年3月31日 -57.09%
- 6億3615万
- 2021年6月30日 +25.21%
- 7億9655万
- 2021年9月30日 +16.44%
- 9億2754万
- 2021年12月31日 +60.87%
- 14億9211万
- 2022年3月31日 -16.13%
- 12億5143万
- 2022年6月30日 +14.92%
- 14億3812万
- 2022年9月30日 +7.57%
- 15億4692万
- 2022年12月31日 +46.43%
- 22億6520万
- 2023年3月31日 -13.21%
- 19億6606万
- 2023年6月30日 +5.74%
- 20億7889万
- 2023年9月30日 +5.76%
- 21億9868万
- 2023年12月31日 +23.95%
- 27億2537万
- 2024年3月31日 -29.55%
- 19億1996万
- 2024年6月30日 +18.31%
- 22億7144万
- 2024年9月30日 -4.16%
- 21億7691万
- 2024年12月31日 +27.61%
- 27億7794万
- 2025年3月31日 -28.58%
- 19億8396万
- 2025年6月30日 +10.5%
- 21億9231万
- 2025年9月30日 +3.39%
- 22億6665万
- 2025年12月31日 -1.62%
- 22億2998万
- 2026年3月31日 -24.44%
- 16億8494万
- 2026年6月30日 +17.9%
- 19億8661万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年2026/06/16 15:18 - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
- ※2 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額2026/06/16 15:18
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/16 15:18
当連結会計年度における営業活動による資金の減少は1億99百万円となりました(前連結会計年度は7億25百万円の増加)。これは、税金等調整前当期純利益30億57百万円、売上債権の減少7億40百万円、棚卸資産の減少2億99百万円の収入に対し、その他の流動資産の増加8億51百万円、仕入債務の減少24億82百万円、法人税等の支払額11億9百万円の支出があったこと等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法2026/06/16 15:18
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
