- 9857
- 2026/09/29
- 時価
- 170億円
- PER 予
- 9倍
- 2010年以降
- 4.26-40.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.21-0.95倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.65%
- ROE 予
- 9.61%
- ROA 予
- 6.18%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 3215万
- 2020年3月31日 +10.24%
- 3545万
個別
- 2019年3月31日
- 2978万
- 2020年3月31日 -5.39%
- 2817万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間 (5年)に基づく定額法2020/06/26 10:11 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年2020/06/26 10:11 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年2020/06/26 10:11