- 9856
- 2026/08/31
- 時価
- 559億円
- PER 予
- 7.11倍
- 2010年以降
- 1.31-18.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.57倍
- 2010年以降
- 0.2-0.99倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.57%
- ROE 予
- 8.05%
- ROA 予
- 5.92%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ケーユー HD(9856)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億4200万
- 2009年3月31日 -17.36%
- 2億
- 2010年3月31日 -20%
- 1億6000万
- 2011年3月31日 +19.38%
- 1億9100万
- 2012年3月31日 +20.42%
- 2億3000万
- 2013年3月31日 +8.26%
- 2億4900万
- 2014年3月31日 +18.07%
- 2億9400万
- 2015年3月31日 -2.04%
- 2億8800万
- 2016年3月31日 +26.39%
- 3億6400万
- 2017年3月31日 +14.01%
- 4億1500万
- 2018年3月31日 +6.51%
- 4億4200万
- 2019年3月31日 -18.55%
- 3億6000万
- 2020年3月31日 +10.56%
- 3億9800万
- 2021年3月31日 +51.51%
- 6億300万
- 2022年3月31日 +5.64%
- 6億3700万
- 2023年3月31日 +7.54%
- 6億8500万
- 2024年3月31日 -18.1%
- 5億6100万
- 2025年3月31日 -5.53%
- 5億3000万
- 2026年3月31日 +2.64%
- 5億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 400万
- 2009年3月31日 +25%
- 500万
- 2010年3月31日 -20%
- 400万
- 2011年3月31日 +525%
- 2500万
- 2012年3月31日 +4%
- 2600万
- 2013年3月31日 +3.85%
- 2700万
- 2014年3月31日 +25.93%
- 3400万
- 2015年3月31日 -20.59%
- 2700万
- 2016年3月31日 +18.52%
- 3200万
- 2017年3月31日 +12.5%
- 3600万
- 2018年3月31日 +11.11%
- 4000万
- 2019年3月31日 -27.5%
- 2900万
- 2020年3月31日 +6.9%
- 3100万
- 2021年3月31日 +41.94%
- 4400万
- 2022年3月31日 +4.55%
- 4600万
- 2023年3月31日 +17.39%
- 5400万
- 2024年3月31日 -20.37%
- 4300万
- 2025年3月31日 -2.33%
- 4200万
- 2026年3月31日 +7.14%
- 4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/24 16:17 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 16:17
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 42 45 42 45 貸倒引当金 4 4 4 4 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 14百万円 15百万円 投資有価証券評価損 32 32
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 136百万円 77百万円 賞与引当金 172 181 投資有価証券評価損 32 32
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年~40年
構築物 7年~20年2026/06/24 16:17