有価証券報告書-第51期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	15年～39年
構築物	10年～20年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
均等償却によっております。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。