- 9880
- 2026/09/01
- 時価
- 489億円
- PER 予
- 8.59倍
- 2010年以降
- 3.34-78.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.66倍
- 2010年以降
- 0.25-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.64%
- ROE 予
- 19.26%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
イノテック(9880)ののれんの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7億9813万
- 2009年3月31日 -22.35%
- 6億1973万
- 2010年3月31日 -28.79%
- 4億4133万
- 2011年3月31日 -40.42%
- 2億6293万
- 2012年3月31日 -67.85%
- 8453万
- 2013年3月31日 +59.25%
- 1億3462万
- 2014年3月31日 +311.52%
- 5億5398万
- 2015年3月31日 +150.39%
- 13億8713万
- 2016年3月31日 -4.74%
- 13億2135万
- 2017年3月31日 -9.36%
- 11億9767万
- 2018年3月31日 -17.86%
- 9億8372万
- 2019年3月31日 -21.14%
- 7億7579万
- 2020年3月31日 -26.8%
- 5億6786万
- 2021年3月31日 +123.75%
- 12億7058万
- 2022年3月31日 -4.58%
- 12億1234万
- 2023年3月31日 -17.03%
- 10億586万
- 2024年3月31日 -18.68%
- 8億1798万
- 2025年3月31日 -21.98%
- 6億3815万
- 2026年3月31日 +2.89%
- 6億5657万
個別
- 2016年3月31日
- 1億1172万
- 2017年3月31日 -23.53%
- 8543万
- 2018年3月31日 -30.77%
- 5914万
- 2019年3月31日 -44.44%
- 3286万
- 2020年3月31日 -80%
- 657万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/24 14:53
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、10年以内の合理的な年数で均等償却しております。ただし、のれんの金額に重要性の乏しいものについては、発生年度に一括償却しております。2026/06/24 14:53 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 14:53
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- e>2026/06/24 14:53
株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳 ※2 当連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳
株式の取得により新たに株式会社ファイ・マイクロテックを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 426,465 千円 固定資産 15,166 のれん 135,666 流動負債 △25,299 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/24 14:53
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (調整) のれん償却額 2.5 交際費等永久に損金に算入されない項目 1.1 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 為替予約(ヘッジ手段)とヘッジ対象のキャッシュ・フローの金額及び決済時期が一致しているため、有効性の評価は省略しております。2026/06/24 14:53
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、10年以内の合理的な年数で均等償却しております。ただし、のれんの金額に重要性の乏しいものについては、発生年度に一括償却しております。