- 9880
- 2026/10/16
- 時価
- 483億円
- PER 予
- 8.5倍
- 2010年以降
- 3.34-78.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.64倍
- 2010年以降
- 0.25-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.68%
- ROE 予
- 19.26%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 141億1691万
- 2018年3月31日 +3.41%
- 145億9866万
個別
- 2017年3月31日
- 160億6747万
- 2018年3月31日 +3.15%
- 165億7283万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/22 11:51
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (2)移転した事業に係る資産及び負債の適正な帳簿価額並びにその主な内訳2018/06/22 11:51
(3)会計処理流動資産 569,538千円 固定資産 2,422 資産合計 571,961
「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 2013年9月13日)及び「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 2013年9月13日)に基づき処理を行っております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/06/22 11:51
(1)有形固定資産 定率法 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/22 11:51
(単位:千円) - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにジェイ・エス・シー株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2018/06/22 11:51
e> 当連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)流動資産 204,766 千円 固定資産 20,387 のれん 96,569
株式の取得により新たに株式会社ビッグバレーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための収入(純額)との関係は次のとおりであります。 - #6 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- 当社のハードディスクドライブ販売事業の譲渡に伴う資産及び負債の内訳並びに事業の譲渡価額と事業譲渡による収入は次のとおりであります。2018/06/22 11:51
e>流動資産 569,538 千円 固定資産 2,422 事業譲渡損 △3,551 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2018/06/22 11:51
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2017年3月31日) 当連結会計年度(2018年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 240,843千円 149,294千円 固定資産-繰延税金資産 57,132 65,372 流動負債-その他 △2,510 -
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ③キャッシュ・フローの状況2018/06/22 11:51
当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況につきましては、業績が概ね堅調に推移したことなどから、営業活動において20億9百万円(前期比19.2%減)の現金及び現金同等物(以下、「資金」という。)を得た一方、有形固定資産の取得などの投資活動に8億87百万円(同6.4%増)、配当金の支払いや自己株式の取得などの財務活動に5億33百万円(同84.2%増)を使用した結果、当社グループの当連結会計年度末における資金の残高は、前連結会計年度末に比べ6億8百万円増加し、54億53百万円となりました。
④生産、受注及び販売の実績 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 11:51