- 9880
- 2026/10/16
- 時価
- 483億円
- PER 予
- 8.5倍
- 2010年以降
- 3.34-78.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.64倍
- 2010年以降
- 0.25-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.68%
- ROE 予
- 19.26%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 146億7371万
- 2019年3月31日 +5.5%
- 154億8062万
個別
- 2018年3月31日
- 165億9924万
- 2019年3月31日 -0.68%
- 164億8564万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/21 15:56
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2019/06/21 15:56
(1)有形固定資産 定率法 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2019/06/21 15:56前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)工具器具備品 -千円 1,214千円 計 - 1,214 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/21 15:56 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/21 15:56
(単位:千円) - #6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ビッグバレーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための収入(純額)との関係は次のとおりであります。2019/06/21 15:56
e> 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)流動資産 103,600 千円 固定資産 12,441 のれん 22,636
該当事項はありません。 - #7 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- 当社のハードディスクドライブ販売事業の譲渡に伴う資産及び負債の内訳並びに事業の譲渡価額と事業譲渡による収入は次のとおりであります。2019/06/21 15:56
e> 当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)流動資産 569,538 千円 固定資産 2,422 事業譲渡損 △3,551
該当事項はありません。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、17,400百万円となり、前連結会計年度末に比べ414百万円減少しました。これは主に、商品及び製品や仕掛品が増加したものの、現金及び預金が減少したためであります。2019/06/21 15:56
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、15,480百万円となり、前連結会計年度末に比べ806百万円増加しました。これは主に、機械装置及び運搬具や投資有価証券を取得したためであります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/21 15:56
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2019/06/21 15:56
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 15:56