#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 リース取引関係、財務諸表（連結）: ース資産の内容
有形固定資産
主として、靴製品等卸・小売事業におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
リース資産以外のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/06/27 8:45
#4 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
・財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意6)により、財務諸表等規則第121条第1項第2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行った際に生じた再評価差額等は、これまでの、増減があった場合に記載する「当期増加額」または「当期減少額」の欄のほか、期首または期末の残高について「当期首残高」または「当期末残高」の欄に内書(括弧書)する方法に変更しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
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#6 設備の新設、除却等の計画（連結）: (注) 1.上記計画金額には、無形固定資産及び長期前払費用を含んでおります。
2.上記計画金額には、消費税等は含まれておりません。
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#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当事業年度末における流動資産の残高は、前事業年度末に比べ357百万円減少し、7,051百万円(前事業年度末7,408百万円)となりました。その主な要因は、現金及び預金の減少1,261百万円、有価証券の増加1,000百万円、商品の減少143百万円等によるものであります。
(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は、前事業年度末に比べ119百万円増加し、7,594百万円(前事業年度末7,475百万円)となりました。その主な要因は、投資有価証券の増加577百万円、長期預金の減少400百万円等によるものであります。
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#8 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）: 2.前事業年度における期中増減額は減価償却費(△1,247千円)であり、当事業年度における期中増減額は減価償却費(△1,211千円)であります。
3.期末の時価は、主として「固定資産税評価額」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。
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