建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
(2) 無形固定資産
リース資産以外のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/29 14:00

#2 減損損失に関する注記

前事業年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失
東京都中央区他(計4件)	店舗	建物・工具、器具及び備品・長期前払費用	19,229千円

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗、賃貸用不動産等の各物件単位で資産グループを決定しております。
当事業年度において退店を決定した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額19,229千円(建物15,462千円、工具、器具及び備品1,595千円、長期前払費用2,170千円)を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/06/29 14:00